新聞トピックス      
                                                   【Home】
 主に佐賀新聞・朝日新聞・読売新聞より抜粋して掲載いたしております。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・
 
 
血液1滴で
がん13種診断
H29 8/20
(佐賀新聞)
 
高齢者 脱水が心配
H29 8/
8(佐賀新聞
 
終末期医療で
2.3万人意識調査
H29 8/4
(佐賀新聞)
 
ドライアイ
患者が増加中
H29 8/1
(佐賀新聞
 
マダニ感染症
ネコから初
女性死亡
H29 7/24
(佐賀新聞)
 
熱中症、前週の1・8倍
搬送、死亡は6人
H29 7/19
(佐賀新聞)
 
手足口病、
大流行の兆し 

H29 7/5(佐賀新聞)
 
はしか患者、一転増加
H29 7/1
(佐賀新聞)
 
口の中に生えるカビ
白い膜見つけたら
受診を

H29 6/24(佐賀新聞)
 
有毒アリ、神戸港敷地でも発見
H29 6/8(佐賀新聞)
 
アニサキス食中毒 
急増
H29 5/13
(佐賀新聞)
 
オートファジー機能
( 自食作用)止まる
と急性膵炎

H29 6/6(佐賀新聞
 
子どもの数
36年連続減
H29 5/5
(佐賀新聞)
 
見えない障害に
気付いて
H29 5/3(佐賀新聞)

がん温め薬を集中
H29 4/25
(佐賀新聞)

高齢者患者への
過剰な薬防げ
H29 4/18
(佐賀新聞)
 
 
メタボ健診
実施率で罰金増も

H29 4/12(佐賀新聞)
 
お酒弱いと
骨折多い?
H29 3/28
(佐賀新聞)
 がん6割が
遺伝子複製ミス
H29 3/24
(佐賀新聞)
 
救急車呼ぶ目安に
サイトで判定
H29 3/15
(佐賀新聞)
 
たばこ肺疾患
運動で予防
H29 3/6
(佐賀新聞)
 
卵巣、乳がん遺伝子異常
リスク検査低額に
H29 2/12
(佐賀新聞)
 
膝の痛み
 40代から注意
H29 2/7
(佐賀新聞)
 
インフル患者201万人
昨年、一昨年ピークに並ぶ
H29 2/4
(佐賀新聞)
 
恐怖の記憶削減
マウスで実験
H29 1/27
(佐賀新聞)
  
インフルエンザ流行本格的
H29 1/14
(佐賀新聞)
 
アトピーかゆみの源
特定治療薬に期待
H29 1/10
(佐賀新聞)
 
出生98万人最少
H28 12/23
(佐賀新聞)
 
ロウイルス患者急増
10都県で警報レベル
H28 12/14
(佐賀新聞
 
卵アレルギー8割減
H28 12/10
(佐賀新聞)

大気汚染から
アトピー誘発
H28 11/15
(佐賀新聞
 
 
喫煙で遺伝子に変異
がんリスク上昇
H28 11/7
(佐賀新聞)
 
健康増進保険
   の開発に力
H28 11/7
(佐賀新聞)

iPSで心臓脳機能再生
H28 10/12(佐賀新聞

産後うつ予防へ助成
H28 10/10
(佐賀新聞)
 
メタボ健診 合格は2割
H28 9/17
(佐賀新聞)

G7 認知症対策に本腰
H28 9/13(佐賀新聞)
 
 
自閉症
発症メカニズム解明
H28 9/8
(西日本新聞)
 
「救急ドローン」
実現模索
H28 8/28
(佐賀新聞)
 
高額がん薬
効く患者解明
H28 8/12
(佐賀新聞)
 
E型肝炎が過去最多に
H28 8/3
(佐賀新聞)
 
TVでエコノミー症候群
H28 7/28(佐賀新聞)
 
がん5年生存率62% 21府県
H28 7/22
(西日本新聞)
 
免疫異常、
がん発生療法抑制
H28 7/8(佐賀新聞
 
認知症予防へ
大規模調査
H28 6/23(佐賀新聞)
 
「長寿物質」臨床研究へ
H28 6/21(佐賀新聞)
 
がん細胞 狙い撃ち 
放射線放つ薬 開発
H28 6/14
 
酒豪 痛風の危険2倍
変異遺伝子で判明
H28 5/17
(佐賀新聞)
 
エンテロウイルス流行
喘息で入院の子急増
H28 5/17
(佐賀新聞)
 
脂肪肝発症
酵素に鍵
H28 5/9
(佐賀新聞)
 
35年連続 子ども減少
総務省人口推計
H28 5/
5(佐賀新聞)
 
エコノミー症候群
適度な運動で予防
H28 4/26
(佐賀新聞)
 
緑内障進行抑える
化合物
H28 4/20
(佐賀新聞)
 
糖尿病予防は
「おかず先に」
H28 4/16
(佐賀新聞)
 
結核の薬が
認知症を予防
H28 3/30
(佐賀新聞)
 
200病院で終末期支援 厚労省
H28 3/27
(佐賀新聞)
 
来月から同じ薬局に
お薬手帳持参で
支払少なく
H28 3/4
(佐賀新聞)
 
初の人口減
1億2711万人
H28 2/27
(佐賀新聞)
 
マダニ媒介感染症に
アビガン薬が有効
H28 2/23
(佐賀新聞)
 
虫歯菌
脳出血にも関与
H28 2/8
(佐賀新聞)
 
肥満の乳幼児
4100万人 
WHO報告
H28 1/27
(佐賀新聞)
 
 
がん10年生存率
58%
H28 1/20
(佐賀新聞)
 
タミフル10代
投与判断へ
H28 1/15
(佐賀新聞)
 
紹介状なし大病院受診
初診の追加負担5000円
H28 1/6
(佐賀新聞)
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 H27年 記事
 
 H26年 記事
 H25年 記事
 
H24年 記事
H23年 記事
H22年 記事
H21年 記事
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  血液1滴でがん13種診断 国立センターチームが開発

 1滴の血液から13種類のがんの有無を同時に診断できる検査法を国立がん研究センターなどのチームが開発した。がんが分泌する微小な物質を検出する。「腫瘍マーカー」を使う現在の血液検査と比べ発見率が高く、ごく初期のがんも見つけられるのが特長という。13種類は胃がん、食道がん、肺がん、肝臓がん、胆道がん、すい臓がん、大腸がん、卵巣がん、前立腺がん、膀胱がん、乳がん、肉腫、神経膠腫。センターの落合孝広・分野長は「患者の体への負担が少ない比較的安価な検査になる。早期発見できれば、より効果てな治療ができ、医療費削減にもつながる」と話している。費用は2万円になる見込み。

 H29 8/20(佐賀新聞)

 
  高齢者 脱水が心配

 熱中症の予防には、こまめな水分補給が必要だが、熱中症の啓発活動を続けている「教えて!『かくれ脱水』委員会」による高齢者の調査では2割の人が「水分を控えたことがある」と回答、水分補給に工夫が必要なことが指摘されている。調査対象は65歳以上の約500人と介護従事者約500人。高齢者では水分を控えたことがあるかの問いに@トイレが心配A渇きを感じていないBおっくう、面倒だの理由。また介護者では@高齢者に水分を勧めても拒否されたことがあるかの質問に@あるが91.2%の回答があった。同委員会の白十字訪問看護ステーション統括所長の秋山正子さんは「高齢者の水分補給の誘い水として、飲みやすいゼリー状の経口補水液が役立つ」と指摘する。

  H29 8/8(佐賀新聞)

 
 
  終末期医療で2.3万人意識調査

 終末期の医療に関する意思決定の支援や普及啓発を行うため、厚生労働省は3日、国民や医療・介護従事者ら約2万3千人を対象とした意識調査を10月から実施する。5年に一度の調査だが、介護施設関係者を5千人近く増やし、来年3月にまとめる予定の報告書に反映させる。高齢化の進展で年間死者数は2015年は約129万人となり、2040年には約169万人まで増える。「多死社会」の中で希望する最期を迎えるために、事前の意思表示の重要性を広く伝えたい考えだ。

  H29 8/4(佐賀新聞)
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  ドライアイ患者が増加中 涙液層の安定が大事

 パソコンやインターネットの普及でモニター画面を見続ける時間が長くなり、ドライアイ患者が増加中。都市部の調査からの推定では全国でやく2200万人という。ドライアイ研究会の世話人代表、慶応大医学部 坪田一男(教授眼科学)は「従来、ドライアイは涙の量や成分の異常により角膜などの目の表面に傷がついてしまう疾患とされてきたが、今は涙の質が悪化することと分かってきたので診断基準が変更された」と話す。同医学部の内野美樹特任講師はアイの新定義はさまざまな要因により眼球表面の涙液層の安定性が低下する疾患。 涙液層は3層でできており、表面が油、次が涙、一番下が粘液(ムチン)。BUT(涙液層破砕時間)検査では涙液保持力(安定性)を測定する。BUT検査色素を点眼し、涙液が乾燥する時間を測る。正常は10秒以上で、5秒以下は異常という。

 H29 8/1(佐賀新聞)

 
  マダニ感染症哺乳類から初 ネコからマダニ感染症、女性死亡

 厚生労働省は24日、西日本の50代女性が昨年、野良猫にかまれた後にマダニが媒介するウイルス感染症「重症熱性血小板減少症候群(SFTS)」を発症し、死亡していたことが分かったと発表した。哺乳類から感染したとみられる世界初のケースとしている。
今年に入ってペットのイヌやネコの発症も1例ずつ確認された。厚労省は、感染はまれで、屋内で飼っているネコにはリスクはないとしているが、屋外にいる体調不良のペットに接触する場合は注意するよう呼び掛けている。
 厚労省によると、昨年夏、女性が弱った野良猫を動物病院に連れて行こうとした際に手をかまれ発症、約10日後に死亡した。

.  H29 7/24(佐賀新聞)


   熱中症、前週の1・8倍 7680人 搬送、死亡は6人

 総務省消防庁は19日、10〜16日の1週間に7680人が熱中症で搬送されたとの速報値を発表した。前週の4241人から1・8倍に増え、北海道、山形、埼玉、新潟、和歌山、佐賀の6道県の計6人が搬送先で死亡した。各地で真夏日や猛暑日を観測するなど、気温が高い日が続いたためとみられる。 集計によると、3週間以上の入院が必要な重症者は173人、短期の入院が必要な中等症は2586人だった。65歳以上の高齢者は49・5%を占めた。都道府県別では、東京の627人が最も多く、埼玉488人、大阪453人と続いた。7月としては記録的な暑さだった北海道が4位の439人。

   H29 7/19 (佐賀新聞)


 
 手足口病、大流行の兆し   患者数が昨年同時期の6倍

 乳幼児を中心に、口の中や手、足に発疹が出る「手足口病」の患者数が6月25日までの1週間で1医療機関当たり2・41人となり、昨年同時期に比べ約6倍と大幅に増えていることが5日、国立感染症研究所の調べで分かった。 手足口病は例年夏にピークを迎えるが、今年は大流行した2011年や15年に似たペースで増加している。
 手足口病はエンテロウイルスなどが原因の感染症。発疹が主な症状で、約3分の1で熱が出る。通常は数日のうちに治るが、髄膜炎などの合併症を引き起こすこともある。今年流行の種類のウイルスでは、手足の爪が浮き上がって剥がれ落ちる例もあるが、自然に治るとされる。

   H29 7/5 (佐賀新聞)

 
 
  はしか患者、一転増加 海外持ち込みで集団発生

はしかの今年の患者数が163人となり、関西空港で集団発生があった昨年1年間の159人を既に上回ったことが1日、国立感染症研究所の調査で分かった。海外で感染した人を起点とした集団発生が各地で起きている。ワクチン接種の徹底によって過去最低の35人だった2015年から一転し、2年連続の増加。対応を怠ると再び流行国になる恐れがあるとの指摘も専門家から出ている。
 東南アジアや欧州で患者が増えており、海外に行く人が増える夏休みを控え、感染研の多屋馨子室長は「ワクチンを2回受けていない人は、今のうちにぜひ接種をしてほしい」としている。

  H29 7/1(佐賀新聞)               ページのTOP

 
 
 口の中に生えるカビ 白い膜見つけたら受診を

 
口の中で生えるカビの代表は「カンジダアルビカンス」と言い、「口腔(こうくう)カンジダ症」という病名で知られています。歯肉や舌、頬粘膜、口蓋(こうがい)などの表面に白いコケ状の膜が見られることが多いようです。人の身体に普通に存在していますが、通常は発症しません。 しかし、糖尿病の方、高齢者、乳幼児、妊婦さんなど体力や抵抗力が弱い人に発症しやすいことが知られています。また、健康な人でも、疲労やストレスがたまって免疫力が低下したり、抗菌薬を長期服用されていたりする場合、義歯の手入れが行き届いていない方は発症することがあります。基本的には、口腔内の衛生状態を良くしておくことが発症を予防するわけですが、白板症、悪性腫瘍(しゅよう)など他の重い病変との鑑別診断を受けておく方が安心ですので、白い膜が見られたらできるだけ早く歯科を受診することをお勧めします。 口腔カンジダ症は、うがい薬、軟こう、シロップ剤などの局所投与、または内服薬などで治癒できることが多いですが、治っても繰り返し発症してしまう場合には、なぜ発症してしまうのか、全身的な健康状態の変調を伝えるシグナルではないだろうかと原因を知って対応していくことがとても大切です。

   H29 6/24(佐賀新聞)

 
  有毒アリ、神戸港敷地でも発見 環境省、目視で100匹

 環境省は18日、神戸港のコンテナヤードで、強い毒を持つ南米原産のアリ「ヒアリ」を発見したと発表した。目視で約100匹が確認されたという。ヒアリは5月に神戸港に到着した貨物船のコンテナ内から国内で初めて見つかり、同省は関連を調べるとともに、他にもいないか調べる。
 コンテナは5月20日に到着し、25日まで神戸港で保管されていたため、環境省が周辺を調査していた。コンテナが開封された尼崎市内では他のヒアリは見つかっていない。
 同省によるとコンテナヤードは、住宅街まで約2キロの距離。発見場所の周辺で殺虫剤を散布したが、範囲を拡大して調査を続ける。

H29年6/18 (佐賀新聞)




  オートファジー機能( 自食作用)止まると急性膵炎

 重症化すると死ぬこともある急性膵炎は、膵臓の細胞内のタンパク質をリサイクルする「オートファジー」(自食作用)という機能が止まることによって起こるとの研究結果を秋田大や自治医科大などのチームが6日付の英科学誌サイエンティフィック・リポーツに発表した。 急性膵炎は国内で年間約6万人が発症、増加傾向にある。原因はアルコールなどが中心だが、不明なものも多く、根本的な治療法はない。成果は治療法開発の手掛かりになると期待される。

  H29 6/6 (佐賀新聞)


 
  アニサキス食中毒 急増 生魚に寄生、激しい腹痛

 魚介類を生のまま食べ、寄生虫「アニサキス」による食中毒の被害報告が増えていることが厚生労働省への取材で分かった。2007年の6件から、16年は20倍超の124件に増加。アニサキスは寄生虫の一種で、幼虫がサバやカツオ、サケ、イカ、サンマなどに寄生し、魚介類が死ぬと内臓から筋肉に移動する。幼虫は長さ2〜3p、幅0.5〜1oくらいで、白い糸のように見えるのが特徴だ。寄生した魚は十分に加熱するか、マイナス20℃以下で24時間以上冷凍すれば問題ないが刺身など生で食べた場合は人の胃壁や腸壁をアニサキスが刺すなどしてみぞおちの激しい痛みや腹膜炎症状を引き起こす。酢で締めたり、醤油を付けたりしても予防効果はないという。厚労省は生で食べる前には目視で確認するなどの対策を呼び掛けている。

   H29 5/13(佐賀新聞)

 
  子どもの数 36年連続減  少子化加速、東京のみ増

 「こどもの日」を前に総務省が4日まとめた人口推計(4/1現在)によると、外国人を含む14歳以下の子どもの数は前年より17万人少ない1571万人で、36年連続の減少となった。総人口に占める割合は12.4%で43年連続の低下。比較可能な統計がある1950年以降、人口、割合とも過去最低を更新し、少子化が加速している状況が浮かんだ。

  H29 5/5 (佐賀新聞)
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  見えない障害に気付いて

 見た目では障害あるとわかりづらい人が周囲から手助けを得られやすいよう東京都が作った「ヘルプマーク」のデザインが、7月に日本工業規格(JIS)に登録される見込みとなった。障害者のためのマークはさまざまな種類があるが、統一化が進むことで全国的な広がりが期待される。
 利用するのは、義足の使用者や内部障害のある人のほか、妊娠初期の女性などで、マークは赤字に白色の十字とハート形がデザインされている。経産省は20年の東京五輪・パラリンピックに向け、駐車場など案内用マークを外国人観光客にも分かりやすいよう見直す方針で、これに合わせて追加を決めた。


  H29 5/3 (佐賀新聞)
 
  がん温め 薬を集中 放射線治療、より効果的に

 京都大と神戸薬科大のチームは特定の温度で固まる性質を持った高分子の化合物を使うことにより、効率的に放射線でがんを攻撃する治療法を開発した。まだ動物実験の段階だが、チームは「直腸がんや再発性乳がんなど人の治療への応用も十分に可能だ」としている。

  H29 4/25(佐賀新聞)

 
  高齢者患者への過剰な薬防げ

 厚生労働省は17日、何種類もの薬を併せて飲むことでトラブルが起きやすい高齢者について、適正な服用につなげるため、医師や薬剤師による対策会議の初会合を開催した。高齢者の薬の飲み合わせや副作用の実態を調査し、専門分野以外の医療現場でも適切に薬を処方できる指針作りを目指す。高齢者になるといくつもの持病を抱え、処方される薬も多くなる。一方で、体内で薬を分解する働きが低下し、ふらつきや転倒、意識障害などの副作用が起こりやすい。過剰な量の薬や飲み合わせで副作用の危険性が高くなるほか、飲み忘れで薬が残ってしまう問題も指摘されている。厚労省は、薬の併用に対する注意を喚起し、安全性の情報を提供する方針。また患者の状態を把握するための医師と薬剤師、介護士などとの連携の仕方や適切な薬の処方の在り方を議論する。来年までに指針を策定する。

  H29 4/18(佐賀新聞)

 
  メタボ検診、実施率で“罰金”増も

 厚生労働省は11日、メタボリック症候群を予防するため40〜74歳を対象にした特定健診の受診者が少ない企業の健康保険組合に対し、財政的なペナルティーを大幅に強化する方針を固めた。健診や保健指導の実施率が基準を下回った場合、高齢者医療への拠出金負担を増やし、基準も現在より引き上げて範囲を広げる。対象となる企業では社員の保険料が上がる可能性もある。一方で、検診の受診率や生活習慣病の重症化予防などで成果を上げた場合の報奨も強化。拠出金負担の軽減幅を大きくする。企業の健康づくりを促し、医療費抑制につなげる狙いで塩崎厚労相が12日開かれる経済財政諮問会議で表明する。2018年度から段階的に始め、2020年度に全面実施する予定だ。

  H29 4/12(佐賀新聞)

 
  お酒弱いと骨折多い? 遺伝子変異リスク2.5倍

 酒に弱く、飲むと赤くなりやすい人は、骨粗しょう症による骨折のリスクが大きいとする研究結果を、慶応大などのチームが発表した。日本人に多いタイプの遺伝子の変異によるもので、変異があると骨折のリスクが薬2.5倍に高まるという。変異がある人はアセトアルデヒドをうまく分解できず、赤くなりやすい体質となることが知らている。アセトアルデヒドは体内にたまって骨の元となる細胞の成長を妨げ、骨折しやすくなると考えられる。一方でビタミンEにより骨折を予防できる可能性も分かった。チームの宮本健史・慶応大特任准教授は「遺伝子検査をしなくても、酒を飲んだ際の赤くなりやすさを、骨折リスクを測る上での指標の一つにできる」としている。

   H29 3/28(佐賀新聞)
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  がん6割が遺伝子複製ミス

  がんの原因には大きく分けて、大気汚染、喫煙、食事といった環境要因、親から受け継いだ遺伝子要因、自然に起き防ぐことの難しい遺伝子の複製ミスの3つに分けられる。米ジョンズ・ホプキンズ大のチームは、肺がんや胃がんはたばこや食事などの環境要因で起きやすく予防が有効だが、脳腫瘍や乳がん、前立腺がんなど多くのがんは、細胞分裂の際に誰にでも起きる遺伝子の複製ミスが主な原因だとする研究結果をが発表した。
 チームは国際がん研究機関に登録された世界69ヵ国のがん患者のデータベースなどを使って、32種のがんについて3つの寄与度を調べた。がん全体でみると6割が複製ミスによるものだという。チームは「複製ミスは、タイプミスト同じで一定の割合で必ず起きる。がんとの闘いに勝つには、予防だけでなく、早期発見が重要だ」と訴えている。 

  H29 3/24(佐賀新聞)

 
  救急車を呼ぶ目安に 病気の緊急度サイトで判定
       消防庁 今月末にも運用開始


 
サイト名は「Q助(きゅうすけ)」で消防庁のホームページからたどれるようにする。まず「反応がない」「声が出せない」など命に関わる恐れのある症状から聞き、該当しない場合は、痛みのある部位や強さを問う設問などに進む。その結果、緊急性が高いと判断されれば「今すぐ救急車を呼びましょう】それ以外は「緊急ではないが医療機関を受診した方が良い」「様子を見て」といったメッセージが表示される。 判定後、自身で出向く場合に、病院を探せるよう各地の医療機関を紹介する厚生労働省のサイト情報を掲載する。 このほか各自治体の消防本部がこのサイトを基に、地元の医療機関を載せた救急受信ガイドに作り替えて運用することもできるようにする。スマートフォンとパソコン用のほか、ネット環境がなくても使えるアプリも作る。こうした取り組みは東京都や札幌市など一部の自治体で実施しているが、全国で利用できるように普及を目指す。 消防庁の担当者は「適切な受診のタイミングを知るのに役立ててほしい」と話している。

  H29 3/15(佐賀新聞新)

 
 
  たばこ肺疾患 運動で予防

 慢性閉塞性肺疾患(COPD)は、主に喫煙が原因で肺機能が低下し酸素を取り込むなどする肺胞の破壊や、気道の炎症が生じ息切れや咳きが起る。世界的にはがんや心疾患などに次ぐ死因の4位で国内の推定患者は500万人以上とされる。大阪私立大のチームは、COPDが運動によって分泌されるホルモンの働きで予防できることが分かったと国際専門誌電子版に発表した。チームによると、運動によって骨格筋から分泌されるホルモン「アイリシン」に着目。COPD患者40人(平均73歳)の血中アイリシン濃度や肺の状態を調べ、濃度が高いほど肺胞の破損が少ないことを突き止めた。運動を取り入れた予防法やこのホルモンを利用した治療薬開発につながる可能性があるという。

   H29 3/6(佐賀新聞)

 
  卵巣、乳がん遺伝子異常 リスク検査 低額に

  
乳がんや卵巣がん発症の可能性が高まるとされる遺伝子の異常を低コストで調べることができる新たな検査法を、国立遺伝子学研究所(静岡県三島市)の井ノ上逸郎教授(人類遺伝学)らが開発し、国内の特許を出願したことが11日、同研究所への取材でわかった。新たな手法は一度に大人数を調べるため1人当たりのコストを下げることができ、現在1人約20万〜30万円の検査費用を2万円程度まで抑えられる。井ノ上教授は「家族や親族に乳がんや卵巣がんを発症した人がいる場合は、遺伝子検査で早期発見につながる。
費用が安ければ多くの人が検査を受けられる」と話しており、2年をめどに実用化し、保険適用も目指す。

   H29 2/12(佐賀新聞)


  膝の痛み 40代から注意

 膝の痛みは高齢者のものと思われがちだが、実は膝の痛みを感じ始める年齢は40〜50代という。埼玉県の済生会川口総合病院皮膚科部長の高山かおる医師は「いつも痛くないが、ある動作のときに痛みが出る場合や正座が苦痛、しゃがめない、階段の下りられないなど。そうしたときから膝のケアが重要。本当に痛む前にケアを」また、脚のトラブルでそのときだけの対処療法だけでなく、歩くときの足のつき方や足にあった靴を履くなど「毎日のちょっとしたケアで膝の痛みを防ぐことができるようになる。栄養補給では膝軟骨にいいコラーゲンなどの摂取も勧めたい」と話す。
高山医師は「100歳まで自分の足で歩ける」ことを目標に医療者から靴メーカーまで他業種の人たちで結成された「足育(そくてい)研究会」の代表でもある。
 
   H29 2/7(佐賀新聞)
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  インフル患者201万人 昨年、一昨年ピークに並ぶ

 厚生労働省は2月3日、1月29日までの1週間でインフルエンザの患者が前週よりさらに増え、1医療機関当たり39.41人になったと発表した。昨年や一昨年のピーク時の患者数にほぼ並んだ。1週間に医療機関に受診した患者は全国で約201万人上がり、前週より約40万人増えたと推計した。45都道府県で、流行の警報レベルを超える地域があった。なかでも宮崎県が1医療機関当たり59.08人と最も多かった。
厚労省の担当者は「引き続き手荒いを徹底し、咳が出る時はマスクなどの対策をとって欲しい」と呼びかけている。

   H29 2/4(佐賀新聞)

 
  恐怖の記憶削減 マウスで実験

 富山大などのチームは、水を飲むと電気ショックの恐怖感を感じるように訓練したマウスの脳を操作することで、恐怖記憶を思いださないようにすることができたと発表した。  つらい記憶が突然よみがえる心的外傷後ストレス障害(PTSD)の症状は、日常のささいな記憶が引き金になることがある。今回の手法は脳を傷つけなくてはならないという問題点があるが、富山大の井ノ口馨・教授は「将来的にPTSDの治療に応用できる可能性がある」と話している。チームは。さらに、マウスが甘い水を飲むたびにブザー音を鳴らすと、マウスは甘い水を飲んだだけで身をすくませるようになった。この時、記憶をつかさどる脳内の領域を調べると、甘い水とブザー音両方に反応する神経細胞の割合が増えていた。だが脳に光ファイバーを入れ、光を当てて制御する手法でこの細胞の働きを抑えると、それぞれの記憶は記り離され、甘い水を飲んでも身をすくめなくなった。

   H29 1/27(佐賀新聞)

 
  インフルエンザ流行本格的 昨年より1ヶ月半早め

 厚生労働省は13日、全国約5千の定点医療機関から今月8日までの1週間に報告されたインフルエンザの患者は1医療機関当たり10.58人で、全国の推計患者数が1週間で約81万人に上がったと発表した。
 同省は「寒さが強まる中、学校が始まり今後さらに感染拡大が予想される。手荒いなどの予防策を徹底してほしい」と流行の本格化に向け注意を呼び掛けた。都道府県別で医療機関当たりの報告数が最も多かったのは岐阜県の19.87人で次いで、秋田県、愛知県、沖縄県、茨城県、佐賀県は6.74人。直近5週間で検出されたインフルエンザウイルスはA香港型が最も多かった。

   H29 1/14 (佐賀新聞)

 
  アトピー、かゆみの源 特定 治療薬に期待

 アトピー性皮膚炎のかゆみを引き起こす源となるタンパク質を九州大・生体防御医学研究所のチームがマウス実験で突き止め発表した。チームはこれまでの研究で、かゆみを直接引き起こすのは「IL-31」というタンパク質で、アトピー性皮膚炎患者の血中では健常者と比べて10倍以上多いことが知られていた。血中の免疫細胞が刺激されると大量に生じるが、その詳しい仕組みは解明されていなかった。チームは今回、皮膚炎を発症したマウスにと健常なマウスで免疫細胞のタンパク質を詳しく解析。皮膚炎を患うマウスでは、タンパク質「EPAS1」の量が5〜10倍だった。EPAS1を健常なマウスの免疫細胞に注入してみると、IL-31は増え、逆に皮膚炎を患うマウスを遺伝子操作してEPAS1を抑制するとIL-31も減った。患者の免疫細胞を培養して行った実験でも同様の結果だったことから、EPAS1がL-31の増減を左右し、かゆみを引き起こす源となっている、と結論付けた。
チームは「将来、かゆみを根本から経つ治療薬の実現も期待できる」としている。


  
H29 1/10(佐賀新聞)

 
 出生98万人最少 初めて100万人割り込む

 
2016年に生まれた赤ちゃんの数は過去最少の98万1千人とみられ、現在の形で統計を取り始めた1899年以降、初めて100万人の大台を割り込む見通しになったことが22日、厚生労働省が公表した人口動態統計の年間推計で分かった。一方で亡くなった人は昨年より約6千人多い129万6千人とみられ、死亡数から出生数を引いた人口の自然減は過去最大の31万5千人と推計される。厚労省は「主な出産世代とされる20〜30代の女性の人口減が大きな要因。人口構造が変わらない限り、出生数の減少傾向は続く」としている。

  H28 12/23(佐賀新聞)
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  ノロウイルス患者急増 10都県で警報レベル

 国立感染症研究所は13日、ノロウイルスなどが原因の感染性胃腸炎の患者が急増し、1医療機関当たりの患者数が11月28日〜12月4日の1週間に17.37人になったと発表した。過去10年で患者が多かった2006年と12年に次ぐ水準。宮崎県など10都県で流行警報の基準となる20人を超え、猛威を振るっている。ノロウイルスは冬に多発する食中毒の原因として知られ、保育所や幼稚園、学校などで感染が広がることが多い。近年流行したノロウイルスとは遺伝子の形が異なるウイルスが広がっているとみられ、厚生労働省は、外出やトイレ後の手荒いや消毒を推進している。また感染した人の吐しゃ物や糞便を処理する場合は使い捨てのガウンやマスク、手袋を着用し、次亜鉛素酸ナトリウムで消毒するよう呼びかけている。

   H28 12/14 (佐賀新聞)

 
  卵アレルギー8割減 成育研究センター 英医学誌に発表

 離乳食を始めるころの生後半年から、乳児に少量のゆで卵の粉末を食べさせ続けたところ、1歳になったときに卵アレルギーを発症する子供が8割減ったとする研究結果を、国立成育研究センターなどのチームが9日発表した。 チームは「家庭で実施するのは危険。必ず専門医に相談してほしい」と指摘している。アレルギーの原因となり得る食品でも、早期の摂取で発症予防につながる可能性を示した成果という。

    H28 12/10(佐賀新聞)

 
  大気汚染からアトピー誘発

  東北大などの研究チームはマウス実験で大気汚染物質によって、アトピー性皮膚炎を引き起こす仕組みを突き止めたと発表した。アトピー性皮膚炎の患者は工業化に伴い増えることが世界各国で報告されているが、原因はわかっていなかった。現在、アトピー性皮膚炎の患者は免疫抑制剤を皮膚に塗る対処療法が主な治療方法だ。 同チームは、すすなどに含まれる大気汚染物質と結合し活性化する「AhR」というタンパク質に着目。
 チームは、マウス実験により、大気汚染物質がAhRと結合して働きが活発になり、かゆみの感覚神経を伸ばすタンパク質「アルテミン」が増え、表皮近くまで伸びてかゆみを誘発し、アトピー性皮膚炎を引き起こしさらに、表皮をかいてできた傷から異物が侵入し、かゆみが増すという。医化学の山本雅之教授は、「新たな薬の開発が期待できる」と話している。

、  H28 11/15(佐賀新聞)

 
  喫煙で遺伝子に変異  がんリスク上昇

 たばこを吸う本数が多いほどDNAが傷つきやすく、1日1箱を1年吸い続けると肺の細胞では遺伝子に150個、喉頭は97個、咽頭は39個、口腔は23個、ぼうこうが18個、肝臓は6個の変異が生じるとの研究結果を、国立がん研究センターなどの国際チームが発表した。チームは、日本を含むアジアや欧米の5千人以上のがん患者について、がん細胞のゲノム(全遺伝情報)を解読。遺伝子の変異はがん発症の危険性を高めるとされ、たばこの影響を部位ごとに詳細に解析したのは、初めて。患者の喫煙歴を元に1日1箱を吸い続けたときの影響を推計すると、変異が1年間に発生し、生涯を通じて蓄積されているとの結果になった。禁煙の重要性を改めて示した。センターの柴田 龍弘分野長は「変異が起きる仕組みを解明できれば、がんの予防や治療に役立つ」と話している。

   H28 11/7(佐賀新聞)

 
  健康増進保険の開発に力

 生命保険の各社は健康志向の高まりを背景に、加入者の健康状態が良くなると、保険料の割引や買い物利用特典を受けられる「健康増進保険」の新しいタイプの保険商品の開発に力を入れている。
第一生命ホールディングス傘下のネオファースト生命保険では、3年ごとに体重や血液などの検査結果で「健康年齢」を算出し、保険料を決める医療保険を12月から販売する。健康年齢が若くなると保険料は割引かれるが、上がると保険料も高くなるケースもある。住友生命は、南アフリカの保険会社と業務提供し、1日の歩数や健康診断の結果を数値化して保険料の割引率を決める商品を2018年から販売する。他の保険会社も健康増進保険の開発を進める方針だ。

   H28 10/28(佐賀)
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  iPSで心臓の機能再生

  信州大などのチームはサルの人工多能性幹細胞(iPS細胞)から作った心臓の細胞を、心筋梗塞にしたサルに移植し、心臓の動きを回復させることに成功したとが発表した。人に近い霊長類のサル同士で、iPS細胞により心臓の機能を際せさせたのは初めて。心臓病への人への応用は大阪大や慶応大などで計画が進んでいる。信州大の柴 祐司 准教授は「拒絶反応やがん化、副作用の問題を解決しなければないらないが、他のチームと連携し、数年以内の臨床応用を目指したい」と述べた。人の再生医療への応用に向けた大きな一歩になりそうだ。

   H28 10/12(佐賀新聞)
 
  産後うつ予防へ助成

  厚生労働省は、出産後の母親が育児に対する不安やストレスの蓄積によって、精神的に不安定になる抑うつ状態の「産後うつ」を予防するため、2017年度から、検診を受ける際の費用を助成する。産後うつは出産直後の女性ホルモンバランスの変化が激しく、約10人に1人が経験するとされる。厚生労働省の研究班によれば、出産から2週間ごろに発症リスクが高くなるという。深刻化すれば虐待や育児放棄につながったり、自殺を招いたりする恐れがある。不調の兆しを早めに見つけ、行政の相談窓口など適切なケアにつなげるのが狙い。また、厚労省はこのほか、新生児への虐待防止のため、望まない妊娠で悩む女性の相談体制も充実させる方針。産科医療機関などに社会福祉らを配置し、出産後の住民や就労面での支援に向けたコーディネーター役を担ってもらう。17年度に全国10カ所でモデル事業を実施する考えだ。

    H28 10/10(佐賀新聞)

 
  メタボ健診 合格は2割

 健康保険組合連合会が2014年度にメタボ健診を受けた約326万人の血圧、脂質、血糖、肝機能のデータを分析した調査結果では、4項目全てで健康の目安基準をクリアしたのは約62万人で全体の19.0%。基準に届かず「生活習慣改善のために保健指導が必要」と判定されたのは約107万人の32.7%だった。さらに大きく基準を外れ、健康リスクが高く「医療機関の受診を勧める」の対象となったのは約158万人で48.3%だったことが分かった。また、40〜70歳を対象とした特定健康診査(メタボ健診)を受けたサラリーマンらのうち、数値4項目全てが厚生労働省の定める基準範囲内だった“合格者”は5人に1人にとどまったことが調査で分かった。

   H28 9/17(佐賀新聞)
         
 
  G7 認知症対策に本腰 保健相会合が「神戸宣言」

 日米欧の先進7ヵ国(G7)保健相会合が12日、神戸市で開かれ、世界的な課題となっている高齢化について討議し、認知症の早期診断や患者の生活環境の改善を目指した対策に乗り出すとした「神戸宣言」を採択した。厚労省は、日本で実施している認知症患者や家族への支援の取り組みが世界でも参考になるとみて、成果を積極的に発言して貢献を図る。世界保健機関(WHO)によると世界の認知症患者は4700万人で2050年には約3倍に増える見通し。神戸宣言は「認知症の人が地域とつながり、それを亨受できるための数々の活動を支援する」とした上で「治療法開発を加速するような研究を奨励する」と明記した。

    H28 9/13(佐賀新聞)
 

 
  自閉症 発症メカニズム解明 九大チーム

 自閉症は先天性の脳の発達障害で、他人との意思疎通が苦手だったり、物事を計画的に進められなかったりすることがある。100人に1人が発症し、文部科学省によると、自閉症と診断された全国の通常学級に通う公立の小中学生は約1万4千人いるとされる。これまでの研究では、患者の多くが半欠損した遺伝子「CHD8」を持ち、何らかの作用で自閉症につながることは分かっており、現在の医療では根本的な治療はできないといわれている。研究グループは、CHD8が半欠損したマウスを人工的につくり、自閉症を発症させて検証。その結果、この遺伝子が神経の発達を制御するタンパク質「REST]を異常に活性化させ、神経発達の遅延を引き起こす過程を解明した。中山教授は「タンパク質の働きを抑制して症状を改善させる治療法や薬の開発につなげていきたい」と話している。

   H28 9/8(西日本新聞)
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  「救急ドローン」実現模索 医薬品搬送や容体把握

 小型無人機のドローン」を使って、事故や災害現場の患者に医薬品や自動体外式除細動器(AED)などをいち早く届けたり、患者の正確な容体把握につなげたりして救命効率を高めようと模索する動きが始まっている。主導するのは佐賀県職員の円城寺雄介さん。円城寺さんは以前にも県内の救急車にタブレット型端末を搭載してリアルタイムに患者受け入れ可能な病院を検索できるシステムなどにも尽力している。今回も「救命活動の環境改善」という視点からドローン活用を思い立ったという。総務省の事業にも採用され、佐賀県内の消防関係者も注目を寄せている。

   H28 8/28(佐賀新聞)

 
  高額がん薬 効く患者解明 薬剤費抑制へ大規模研究

 高額で新しいタイプのがんの治療薬で、免疫チェックポイント阻害剤の「オプジーボ」について、日本赤十字社医療センターを中心として全国34の医療機関が、どのような患者に効くのかを早期に見極める大規模研究を開始した。高騰する薬剤費の抑制を図る狙いだ。「オプジーボ」は免疫の働きを利用する新薬で、肺がん患者の2〜3割に高い治療効果があるとされる。しかし、価格も高く、体重60kgの患者で、年間約3500万円かかる。事前にどの患者に有効か、またいつまで使い続けるべきなのか基準がなく、際限なく薬剤費が膨らむ恐れが指摘されている。国立がんセンターなどのグループも、効果的な投与期間を探る研究を来年度中にも始める予定だ。

    H28 8/12(佐賀新聞)

 
    E型肝炎が過去最多に

 豚肉の生食などを通じて感染するE型肝炎の感染者が今年に入って増加し、国に届け出が義務付けられてから、過去最多だった昨年の212人を既に上回ったことが2日、国立感染研 究所の調べで分かった。
 感染源が推定できた症例のうち半数は、豚肉で、レバーや生肉を食べた人もいた。感染研の最新のまとめによると、報告のあった感染者は7月24日現在で、241人となった。おもに東日本が多く、北海道が79人と約3分の1を占めた。感染源は豚肉が最も多かった。ほかのイノシシやシカなどでは昨年までと傾向は同じだった。

    H28 8/3(佐賀新聞)

 
   TVでエコノミー症候群 長時間視聴はリスク増

 大阪大のチームが、TVを同じ姿勢で長時間見ると、静脈血栓塞栓症(エコノミークラス症候群)で死亡するリスクが増加することを、約8万6千人のデータ解析で解明した。エコノミー症候群は、長い時間同じ姿勢で座っていて脚などの血管にできた血栓が血流に乗って肺の血管で詰まり、胸痛や呼吸困難を起こす。これまで、テレビを長時間見た後の発症例が報告されている。
 1日5時間以上見ると、リスクは2時間半の未満の2.5倍。脚を動かさず血流が滞り血の塊(血栓)ができたのが原因とみており、意識して体を動かす事や脚のマッサージ、水分摂取を進めている。
 2009年末までに、エコノミー症候群で死亡したのは59人で、うつ13人が5時間以上テレビを見ていた。解析では、高血圧や飲酒など他の生活習慣の影響は除いている。

   H28 7/28(佐賀新聞)
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     がん5年生存率62% 21府県

 国立がんセンターは22日、2006〜08年にがんと診断された約64万4千人が、5年後に生存している割合を示す「5年生存率」は62.1%だったとする分析結果を発表した。集計は、各府県の全ての医療機関が対象となる「地域がん登録」のデータを利用。国立がんセンターの松田智大全国がん登録室長は「日本の半分近い地域のデータが集まり、がん患者の平均値として精度が高まった」と話している。患者が多い主ながんは、大腸が71.1%、胃がんが64.6%、肝臓が32.6%、肺が31.9%だった。
全体の生存率は3年前の調査より3.5ポイント向上した。多くの部位で早期診断が良好な結果につながることが判明した。

    H28 7/22(西日本新聞)

 
     免疫異常、がん発生 両方抑制 
        骨髄移植に皮膚がん治療薬

 
 佐賀大学医学部の進藤岳郎助教授らの研究グループが、白血病患者に対する骨髄移植で皮膚がんの治療薬を使用することで、免疫異常を防ぎながら、がん再発も抑制できることを、マウス実験で世界で初めて発見した。 骨髄移植では、移植した白血球が患者の正常な体細胞を攻撃し、「移植片対宿主病(GVHD)と呼ばれる肺炎や皮膚病などの免疫異常を起こすことがあり、症状が重いと死に至るケースもある。
進藤助教授グループは、皮膚がんの「悪性黒色腫」の治療薬として日米両国で承認されている「トラメチニブ」に着目し、骨髄移植をしたマウスをを使った実験で、GVHDだけを抑制することに成功した。助教授は、「安全が確保された承認薬を用いることで、人間に使うハードルを下げられることが大きい」と話す。

   H28 7/8(佐賀新聞)

 
 
   認知症予防へ大規模調査

 国立精神・神経医療研究センターなどは、認知症予防に役立てるため、40歳以上の健康な人にインターネットで登録してもらい、定期的なアンケートを通じて発症にかかわる生活習慣のリスクを探る研究を始めると発表した。 本年度は8千人で5年間で数万人の登録を計画しており、患者ではない人を対象とした初の大規模研究。 7月5日からホームページで登録を受け付ける。 認知症の多くは長期間かけて軽度認知障害などを経て発症し、予防や超早期の発見が課題。食事や運動などの生活習慣が発症に関わる可能性も指摘されている。希望者は、氏名等の基本情報を登録して、認知機能などに関するアンケートをに答える。アンケートの検査は半年ごとに繰り返し行われる。研究チームは集めたデータを分析して記憶力の低下につながる、生活習慣の要因等を調べて、発症の予防の役立てることを目指す。
 
   H28 6/23 (佐賀新聞)

 
  「長寿物質」臨床研究へ 慶応大など

 慶応大と米のワシントン大は、老化を抑制する効果が動物実験で判明しつつある物質を、人間に投与して、安全性や効果の有無を調べる臨床研究を、来月にも国内で開始する計画であることが分かった。
 この物質は「ニコチンアミド・モノヌクレオチド(NMN)で、老化を抑える役割を持つ遺伝子サーチュインをNMNによって活性化することが判明。慶応大の倫理委員会が近く、計画の妥当性などを審査する。承認されれば、まずは10人程度の健康な人への投与で安全性を確認し、その後数年かけて、体の機能の改善効果の有無を調べる。NMNをマウスに投与した実験では、老化に伴う代謝や目の機能などの低下が改善されることもわかってきた。来年度から国は、老化抑制研究の支援に本格的に乗り出すことにしており、この臨床研究にも注目している。ワシントン大の今井教授は「マウスでは顕著な効果が確認されているが、人間にどの程度の効果があるのかはまだ分かっていない。慎重に研究を進めて、日本初の重要な物質になることを期待している。

   H28 6/21(佐賀新聞)

   
  がん細胞 狙い撃ち 放射線放つ薬 開発

 千葉県の量子科学技術研究開発機構は、体内で放射線を放ち、ピンポイントでがん細胞をたたく薬剤を開発したと発表した。
対象とされるがんは、国内では年間約3千人が発症する副腎に発生する褐色細胞腫がん。患者の大半は外科手術で治るが、1割は全身に転移して有効な治療法がなくなる。研究チームは、同機構の高崎量子応用研究所などの加速器を使って放射線の一種アルファ線を放つ元素「アスタチン211」を製造した。褐色細胞のがんを移植したマウスに1回注射すると、7日後までに半分の大きさになり、がんの増殖を約20日間抑えることができた。アルファ線は周囲の正常な細胞への影響もなく、目立った副作用も少ない。チームの高崎量子応用研究所の石岡典子上席研究員は「7年後をめどに臨床応用を目指したい」と話した。

   H28 6/14 (佐賀新聞)

 
  酒豪 痛風の危険2倍 変異遺伝子で判明

 酒に強い遺伝子を持つ人は、酒に弱い遺伝子を持つ人より約2.3倍も痛風になりやすいとの研究成果を防衛医大などのチームがまとめた。
 酒に強い人は飲酒量が多いとも考えられ、飲酒が痛風を発症する危険性を高めることを改めて裏付けた。チームは、体内でアルコールを分解する酵素に着目。この酵素を作る遺伝子に変異があると分解酵素がうまく働かず酒に弱いとされている。日本人男性の痛風患者の1048人と、痛風ではない1334人で、遺伝子の変異の有無を調べた。その結果、変異がない人は、変異がある人より、痛風を2.27倍発症しやすいことが分かった。日本人の約4割は、遺伝子に変異があり酒に弱いタイプという。防衛医大の松尾洋孝講師は「遺伝子を調べてリスクが高い人が分かれば、個人差に応じた予防や治療につながる」と話している。

   H28 5/17(佐賀新聞)
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  エンテロウイルス流行 ぜんそくで入院の子 急増

 エンテロウイルスとは発疹で出る手足口病や、まひを伴うことがあるポリオの原因となるウイルスの類の総称。かぜに似た症状を起こす「エンテロウイルスD68感染症」が流行した2015年9月にぜんそくで入院した子供が他の月と比べて急増したことが、日本小児アレルギー学会の全国調査で16日分かった。このウイルスに感染すると呼吸器症状を起こす場合があることが知られているが、調査を担当した大分大医学部の小児科の是松聖悟教授は「健康な子供でも重いぜんそく症状がでる可能性がある」と注意喚起する。ぜんそくとは別に発熱に伴いまひを訴える子供の症例と感染との関連も指摘され、同ウイルスの実態解明が急務だ。

  H28 5/17(佐賀新聞)


  脂肪肝発症 酵素に鍵

 肝臓の特定の酵素PEMTが働かないと、脂肪肝の発症や非アルコール性脂肪肝炎(NASH)への進展につながることを、岡山大の糖尿病学の和田淳教授のチームがマウスで突き止めた。脂肪肝は過剰な飲食などが原因とされ、NASHはお酒を飲まない人でも脂肪分の摂りすぎなどで起き、肝硬変や肝がんになる恐れがある。現在の治療の主流は食生活改善や運動、減量などだが、今回の発見により、治療薬が開発できる可能性があるという。和田教授は「脂肪肝やNASHは生活習慣病で、近年増加傾向にある。発症の詳しい仕組みの解明や画期的な治療薬開発につなげたい」と話す。

    H28 5/9(佐賀新聞)

 
  35年連続 子ども減少 総務省人口推計

 「こどもの日」を前に総務省が4日まとめた人口推計(4月1日時点)によると、外国人も含めた14歳以下の子どもの数は前年と比べて15万人減の1605万人で、35年連続の減少となった。総人口に占める割合は12.6%で42年連続の低下。比較可能はデータのある1950年以降、人数、割合ともに過去最低を更新し、少子化に歯止めがかからない現状が改めて浮き彫りになった。2015年10月1日時点での都道府県別の数を千人単位で比較すると、増えたのは東京だけで福岡、沖縄が横ばいで、他の44道府県はいずれも減っている。 

    H28 5/5(佐賀新聞)

  
 
   エコノミー症候群 適度な運動で予防を

 エコノミー症候群は長時間足を動かさずに同じ姿勢でいると、静脈に血の塊(血栓)ができ、突然死するリスクがある。初期症状は膝から下がむくんだり痛みがある、息苦しくなったり胸に痛みが出たりした場合は要注意だ。血栓が肺の血管に詰まると生命の危険もある。地震による避難生活が続く熊本県で発症者が続出し、重症例も後を絶たない。予防の基本は@長時間同じ姿勢を続けないA水分を十分に取るB適度な運度をする。厚生労働省は「足の指でグーをつくったり、指を開いたりする」「足首を回す」「ふくらはぎをもむ」など手軽にできる運動を紹介している。医師らも適度な運動などちょっとした心がけで予防できるとして注意を呼び掛けている。

    H28 4/26(佐賀新聞)

 
   緑内障進行抑える化合物

 緑内障は視野が狭くなったり欠けたりし、悪化すると失明する場合もあり、国内で視覚障害の原因となる目の病気の1位。京都大のチームは、開発した神経保護作用のある化合物「KUS剤」に、緑内障の進行を抑える働きがあることがマウス実験で分かったと発表した。眼圧(目の中の圧力)を下げることが主な治療法だが、同大の池田華子准教授は「神経保護という新しい観点から治療薬を開発できる可能性がある」と説明した。

    H28 4/20 (佐賀新聞)

 
   糖尿病予防は「おかず先に」

 関西電力医学研究所(神戸市)は、食事の順番によって消化管の働き方が変化し血糖値の改善につながり、糖尿病の予防や改善に役立つ可能性があることを解明した。米飯の前に魚料理を食べた時と、その逆の順序の場合について、食後4時間までの血糖値変化を比較した結果、魚を先に食べた方が上昇幅は約3割抑えられた。今までも、米飯の前に野菜を食べると血糖値をおさえられることが知られている。和食の会席料理のように、前菜に始まり、刺身や焼き物を経てご飯で締める食事中が理想的と言えそうだ。ただし、脂肪が多い肉料理を先に食べる習慣を続けると、長期的には肥満が懸念されるとしている。同研究所は「順番を変えるだけなので、食事制限などに比べストレスも少ない」と利点を挙げている。

    H28 4/16(佐賀新聞)
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   結核の薬が認知症を予防

 大阪市立大や金沢大、富山大チームが結核やハンセン病などの治療に使われる薬剤「リファンピシン」に認知症を予防や改善する作用があることをマウス実験で確かめた。認知症にはアルツハイマー病やレビュー小体型認知症などがあり、「オリゴマー」と呼ばれる特殊なタンパク質の集合体が脳内に蓄積し神経細胞を死滅させるとされるが、詳しい仕組みはよく分かっていない。チームは予防薬の候補を見つけるためオリゴマーを蓄積しやすいサルの細胞に5種類の薬剤を個別に加えたところ、蓄積を最も強く抑えたのは「リファンピシン」と判明した。「リファンピシン」をアルツハイマー病にしたマウスに1日1回、1ヶ月投与すると、脳内のオリゴマーが減少。位置や空間の記憶実験では、通常のマウスとほぼ同じ程度の記憶力を持つまでに改善した。投与しなかったマウスは悪化した。チームは、「リファンピシン」にオリゴマーを分析する働きがあるとみている。大阪市立大の富山貴美准教授は「症状が出る前から服用し、人で認知症を予防できるかを確かめる医師主導治療を実施したい」と話した

   H28 3/30(佐賀新聞)

 
   200病院で終末期支援 厚労省 今秋からチーム育成

  
厚生労働省は、高齢などで死期が迫った患者や家族の相談に乗り、医療や介護みとりを支える医師、看護師らのチームを育成し、全国展開する事業に4月以降、本格的に乗り出す。今秋から各地で研修を始め、支援チームが活動する病院と診療所を計200ヶ所以上にする方針だ。超高齢化で日本の年間死者数は昨年の130万人から2025年には154万人に増える見通し。「多死社会」の到来に備え、患者の意思を尊重した終末期医療が提供される態勢づくりを急ぐ。チーム育成の研修は1〜2日間で9月ごろから全国8ブロックで開く予定だ。

     H28 3/27(佐賀新聞)
 
   来月から同じ薬局にお薬手帳持参で 支払い少なく

 4月からの診療報酬改定で、同じ薬局にお薬手帳を持って通えば、少しだけ支払が安くなります。このような見直しが盛り込まれた。厚生労働省は身近な「かかりつけ薬局」の普及を目指しており、患者にメリットを理解してもらい、利用を促したい考えだ。薬局は薬の代金のほかに、患者への説明などにかかる費用を受け取っている。現在は、お薬手帳に調剤日や薬の名前、服薬の注意点を記録したシールを貼ると「管理指導料として410円」の診療報酬が加算され、患者はその1〜3割を負担している。しかし、手帳を持参しなかった場合は「管理指導料は340円」と安く3割負担の人の支払いは20円減る。「手帳を持参しない方が、支払が少なくて済む」、薬剤師にしっかりと服薬管理をさせようという国の考えの間に矛盾が生じていた。そこで4月から薬局に初めて来たり、手帳を持参しなかった患者の「指導料は500円」となる。原則半年以内に処方箋と手帳を持って薬局にかかった場合の指導料は380円に下げる。患者にとっては、2回目以降も手帳を持って同じ薬局を利用し続ければ、毎回の支払いが初回より40円ずつ安くなる仕組みだ。しかし手帳を忘れたら、安くはならない。お薬手帳はスマートフォンのアプリを使った電子版の普及も進んでいる。今回の診療報酬改定では紙製の手帳と同じ扱いになったため、電子版でも支払のメリットを受けられようになった。

    H28 3/4(佐賀新聞)
 
  初の人口減 1億2711万人

 総務省が26日公表した国税調査の速報値によると、2015年10月1日時点の外国人を含む日本の総人口は1億2711万47人だった。10年の前回調査から約94万7千人減り、減少率は0.7%。各種統計の基本となる国税調査で総人口が減ったのは1920年の調査開始以降、初めて。人口減少の深刻さがあらためて浮き彫りになった。「死亡数が出生数を上回る自然減は毎年20万人程度で推移している。

   H28 2/27(佐賀新聞)

   
   マダニ媒介感染症にインフル薬のアビガン有効 

 マダニが媒介するウイルス感染症「重症熱性血小板減少症候群(SFTS)に、インフルエンザ薬のアビガン(一般名:ファビピラビル)が有効であることを厚生労働省の研究班のチームがマウスの実験で確かめたと発表した。SFTSは西日本で患者が多く、6〜30%が死亡する深刻な病気で、有効な治療法がない。研究班の国立感染症研究所ウイルス第一の西條 政幸 部長は「アビガンはインフルエンザの薬として安全性や副作用がすでに明らかになっている。SFTSへの適応も、近い将来に実現されることを期待したい」と話している。アビガンはエボラ出血熱の治療薬としても注目を集めている。
 
   H28 2/23(佐賀新聞)

 

 
  虫歯菌 脳出血にも関与

 虫歯の原因となる「ミュータンス菌」が、脳出血の発症にも関与していることを国立循環器病研究センター(大阪府)や京都府立医大、大阪大のチームが突き止め発表した。関与しているのは、人体の止血作用を阻害する特殊なタイプのミュータンス菌。同センターの猪原匡史医長は「日常の歯磨きが重要。病原性の高い細菌を選択的に減らせれば、脳出血の新しい予防法になる可能性がある」と話した。

    H28 2/8(佐賀新聞)
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  肥満の乳幼児4100万人

 世界保健機関(WHO)の小児肥満撲滅委員会は25日、過体重または肥満の乳幼児(5歳未満)が世界的に増加傾向にあり、1990年は3100万人だったのが2014年に少なくとも4100万人達したとの報告を発表した。。18歳未満の子ども全体でも増加傾向がみられるとして各国に対策の強化を促した。経済成長に伴い、当分の多いスナック菓子や清涼飲料水の摂取が増えるなど食生活の急激な変化が起き、乳幼児の肥満はアフリカ諸国などでも急速に拡大している。子どもの肥満は学業に悪影響を及ぼすとされるほか、大人になっても肥満のままの可能性が高く、糖尿病など慢性疾患にかかるリスクも高いとしている。肥満防止として、砂糖を多く含む飲料水や不健康な食事を避けるほか、健康的な食事や十分な睡眠、過度の運動といった生活習慣を人生の早い段階に身に付けさせることが重要だと強調した。

    H28 1/27(佐賀新聞)

 
  がん10年生存率58% 早期治療で好結果確認

 東京の国立がん研究センターは19日、佐賀県医療センター好生館など全国の16施設で1999年から2002年にがんの診療を始めた症例の3万5千症例の分析で、10年後に患者が生存している割合を示す10年生存率は全体で58.2%だったと発表した。5年生存率のデータはこれまでにもあるが、10年生存率を大規模なデータで算出したのは初めてという。
がんは1981年から日本の死因の第一位。14年の年間死亡者数約127万人のうち、約37万人ががんで亡くなり、死亡者の約29%を占めている。2007年にがん対策基本法が施行され、国は基本計画を策定。高齢化の影響を調節した上で75歳未満のがんによる死亡率を10年間で20%減らすとの目標を立てているが、だが国立がん研究センターでは17%減で目標達成は難しい。安倍首相は昨年6月に、厚生労働省にがん克服に向けた新たな取り組みを始めるよう指示している。

 H28 1/20(佐賀新聞)

 
  タミフル10代投与判断へ

 インフルエンザの治療薬タミフルは、服用した10代が飛び降りなどの異常行動が相次いだため2007年から10代の投与には原則中止されている。厚生労働省が14日までに、異常行動と投薬との関係を調べる新たな研究を16年度から始めることを決めた。14年冬季流行期では、57件の異常行動が報告されていおり、全員が未成年者で10歳が最多だった。異常行動を起こした患者が処方された薬を調べると、重複を含めタミフル8件、リレンザ2件、イナイビル10件、解熱鎮痛薬のアセトアミノフェン31件で、これらの服用なしが11件だった。「これら他のインフルエンザ治療薬も含め詳細な使用状況を調べ、薬の種類ごとに異常行動の発生割合などを示す。結果を踏まえ、専門部会で10代の使用の可否を判断し、数年以内に結論を出す考えだ。

  H28 1/15(佐賀新聞)

 
  紹介状なしで大病院受診 初診の追加負担5000円

 厚生労働省は5日、大病院を紹介状なしで受診した患者に初診料とは別の追加負担を求める制度について、負担額を最低5千円とする検討に入った。2016年度からの導入に向け、関係者と調整を進める。大病院が難しい治療に専念できるように医療機関の役割分担を進めるのが狙いだ。昨年5月に成立した医療保険制度改革の関連法に導入が盛り込まれていた。高度な医療を提供する「特定機能病院」など全国の約250病院が対象となる見通しで、だだ地域に大病院しかない場合や、救急車で運ばれた場合など、やむ得ないケースでは対象外とする方針だ。

   H28 1/6(佐賀新聞)

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