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ノロウイルス全国
で猛威
H24 12/23
(佐賀新聞)

副作用に手順案
H24 12/14
(佐賀新聞)

骨折予防に早めの
治療を
H24 12/3
(佐賀新聞)

脳梗塞
広がる治療
H24 11/24(朝日新聞)

慢性腎臓病
ご存じですか
H24 11/20
(朝日新聞)

がん転移
再発抑制か
H24 10/24
(佐賀新聞)

皮膚外毛根鞘がん
抑制遺伝子を特定
H24 11/13
(読売新聞

県のドクターヘリ導入
 佐賀大病院に拠点

H24 10/16(佐賀新聞


痛みに「神経ブロック」
H24 10/8(佐賀新聞)

健康異常 最多55%
H24 9/19
(佐賀新聞)

認知症対策
患者に自覚症状なし
H24 9/2
(佐賀新聞)

メタボは医療費増加
H24 8/28
(佐賀新聞)

カテーテルで
高血圧治療

H24 8/18(佐賀新聞)

シニア世代の
不眠対策!
H24 8/13
(佐賀新聞)

夏本番!
脳梗塞に注意
H24 7/29
(佐賀新聞)

血1滴で早期大腸がん
診断

H24 7/13 (読売新聞)

肝細胞がん、
特定酵素で早期発見
検査法を開発

H24 7/9(読売新聞)

睡眠時無呼吸症候群
佐大病院に専門外来
H24 7/4
(佐賀新聞

健康食品と薬
併用にご注意
H24 7/1
(朝日新聞)

アトピー性皮膚炎 
慢性化の原因解明

H24 6/12(佐賀新聞)

がん検査 
痛み少なく
H24 6/6
(朝日新聞)

「健康寿命」を初算出
 男性70.42歳 
    女性73.62歳

H24 6/2(佐賀新聞)

適切でスポーツも
女性に多い脊柱側弯症
H24 5/28
(佐賀新聞)

妊婦さん 
しっかり食べて
H24 5/23
(朝日新聞)

定期予防接種を拡大 
子宮頸がん・ヒブ・小児肺炎球菌

H24 5/17
(読売新聞)

不活化ワクチン
初承認へ
H24 4/20
(朝日新聞)

粗しょう症治療に光
H24 4/19
(佐賀新聞)

幹細胞移植で
発毛
H24 4/18(佐賀新聞)

血中タンパクで
うつ病診断
H24 4/3
(佐賀新聞)

「レバ刺し」消える
H24 3/31
(佐賀新聞)

背骨の骨折
 風船で治す
H24 3/27
(朝日新聞)

ビタミンEの過剰
摂取注意
H24 3/5
(佐賀新聞)

抗がん成分発見
合成
H24 2/29
(佐賀新聞)

ロウイルス
九州で拡大
H24 2/16
(読売新聞)

っとビタミンD摂取を
高齢者の不足明らかに

 
H24 2/8(佐賀新聞)

重度無精子症患者から
精子 ホルモン治療で
H24 1/21
(読売新聞)

喘息の治療薬
月経困難症に効果
H24 1/17
(朝日新聞)

新型インフル流行時
国が集会中止指示
H24 1/12
(佐賀新聞)

人口減1年間で20万人
H24 1/1
(佐賀新聞)
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  ノロウイルス全国で猛威・ インフルエンザこれから流行?

 本格的な冬がやってきた。空気が乾燥し、気温が低くなるこの時季は感染症がピークを迎えるシーズンでもある。すでに今年流行の兆しを見せていたノロウイルスによる感染症が全国各地で広がる勢いを増している。毎シーズン、これから本格的な流行が始まるインフルエンザにも注意が必要だ。鼻孔やのどの粘膜が乾燥するとともに急激な温度の変化で体調を崩すなどして免疫力が低下していると、その分だけさまざまな感染症にかかりやすくなってしまう。恐らく昨シーズンと同じような傾向で、A 香港型を中心に12月をピークに流行し、春先になってB型が流行するパターンになりそうだ。インフルエンザをはじめ、感染症の予防には、なによりも手洗いが大事だ。

      H24 12/23(佐賀新聞)

     
      副作用に手順案

 
 厚生労働省は13日、予防接種後に報告された重い副作用の発症頻度など複数のチェック項目に基づき、国が接種中止などの緊急対応を判断する手順書案を作成した。予防接種全般について今後適用することを想定しており、こうした判断基準を明文化するのは初めて。手順書案によると、接種後に重い副作用が報告された場合@同じ地域や施設で発生しているA同じ製造番号のワクチンで起きているB発症頻度は想定の範囲内か―などのチェック項目を踏まえ、緊急対応が必要かどうか判断する。など今後内容を詰めることとしている。

    H2412/14(佐賀新聞)


     骨折予防に早めの治療を
      身長2a縮まれば要注意

 年齢とともに骨の強度は落ちてくる。痛みがないまま脊椎などの骨折が起きたりして、背骨が曲がってくる。その骨粗しょう症を生活習慣病と捉えようとする考え方が医療現場で広がっている。虎の門病院内分泌センターの竹内部長は「たかが骨折くらい」と軽視するのは間違いという。骨折は若い時なら完治するが、高齢者では尾を引いて、死亡の関節原因となる。脳梗塞や心筋梗塞と同じくらいに重大な健康問題といえる。

   H24 12/3(佐賀新聞)

     脳梗塞 広がる治療

 年間に7万人以上が死亡し、寝たきりになる人も多い脳梗塞。頭の血管に血の塊(血栓)が詰まる病気だ。2005年に登場した、血栓を溶かす治療薬「tPA(アルテプラーゼ)」を患者に使える時間が、これまで発症後3時間以内の使用しか保険適用が認められていなかったが、これが8月末から4時間半に延び、救える患者も増えた。また、血管に管を通して血栓を取り除く手法も2年前から登場。治療法の選択肢が広がりつつある。ただし、血管内治療は技術が必要で、実施できるのは全国に約360病院。神戸市立中央市民病院の坂井・脳卒中センター長は、多くの患者が恩恵を受けられるよう、拠点病院を決めてそこで血管内治療を集中的に担うことなども含め、検討が必要だ」と話している。

   H24 11/27(朝日新聞)
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     慢性腎臓病ご存じですか

 慢性腎臓病(CKD)は腎臓の異常を早期発見するために提案された新しい病気の考え方。腎臓の病気は、かなり重くなるまで自覚症状がないため、ある日突然、透析が必要な末期の腎不全とわかることもある―そんなことがないように、と10年前に米国で提案され、国内にも広がってきた考え方だ。腎不全予備軍の患者は国内に約1300万人と推定される、「新たな国民病」とも呼ばれている。日本腎臓学会は、重症の慢性腎不全まで進まないよう、糖尿病が持病の人らに早めの受診を呼びかけている。

    H24 11/20(朝日新聞)


     がん転移、再発抑制か

 心臓から分泌され血液を保護するホルモンが、がんの転移や再発抑えることを国立循環器病研究センター(大阪府)などのチームが解明し、23日発表した。がん細胞は血管を通じるなどして転移するが、これを抑える薬はなかった。一般的に心臓に転移しないのはこのホルモンの働きと考えられ、同センター研究所の寒川所長は「世界の治療法になると期待される」としている。
H24 10/24(佐賀新聞)



     皮膚外毛根鞘がん 抑制遺伝子を特定

 九州大生体防御医学研究所の鈴木教授(腫瘍学)らは、皮膚がんの一種「皮膚外毛根鞘がん」(ひふがいもうこんしょうがん)を抑制する遺伝子の一つが「MOB1」(モブ1)であることを、大阪大との共同研究で突き止めたと発表した。皮膚外毛根鞘がんは、毛穴の中の皮膚に起きる珍しいがんで、国内の年間発症数は100人から数百人とみられる。リンパ節に移転して亡くなることもあるが、これまで発症メカニズムが分かっていなかった。研究チームは、MOB1が作り出すたんぱく質に、がんの発症を抑える酵素を活性化させる働きがあることに着目。鈴木教授は「MOB1は、複数の悪性腫瘍のがん抑制に作用している可能性がある」と話している。
   H24 11/13(読売新聞)


     県のドクターヘリ導入 佐賀大病院に拠点

 佐賀県は15日、来年秋からの運航を予定している県独自のドクターヘリについて、基地病院を佐賀大学附属病院とする方針を固めた。また、県立病院好生館の新病院をサポート病院とし、週1〜2回駐機させて、救急対応する方式を導入する。県が設置している県医師会や警察、消防関係者らでつるく導入検討委員会で決めた。基地病院に佐賀大附属病院を選んだのは、救命救急センターの専従医とドクターヘリの搭乗経験者が他の候補病院より多いことなどが理由。同病院は現在、グラウンドをヘリポートとして使ており、来年完成する新病棟の屋上にヘリポートを設置する。県は、ヘリ導入後も福岡、長崎県との共同運航体制を維持していきたいとしている。
      H24 10/16(佐賀新聞)


     痛みに「神経ブロック」 7割の患者で効果

 長引く肩や腰の痛み、手足のしびれに悩む人は多い。整形外科での治療や、はり・灸で治らなくても、痛みで興奮している神経の働きを麻酔注射で抑える「神経ブロック」で改善するかもしれない。うまくいけば効果は長期間持続する。専門医によると、患者の約7割で受診時より痛みが軽減する。神経ブロックによる治療の対象は、手や足、胸、腹など体の部分的な痛みで、がんによる痛みも含まれる。注射の回数は患者によって異なるが、まずは5回続けて効き目を判断するのが一般的だ。

    H24 10/8(佐賀新聞)            ページのTOP

     健診異常 最多55%

 2011年に佐賀県内で職場の定期健康診断を受けた人のうち、何らかの異常があるとされた人の割合(有所見率)は55%で、過去最多となり、全国順位はワースト15位。前年に比べ1.5ポイント増え、8年連続で増加した。有所見率の増加傾向に歯止めがかからず、佐賀労働局は過重労働が続くと重篤な症状を引き起こしかねないとして、健康管理に注意するよう呼びかけている。

    H24 9/19(佐賀新聞)


     認知症対策 患者に自覚症状なし

 介護が必要な認知症のお年寄りが推計で300万人を超えました。
認知症とは、アルツハイマー病や脳血管障害などさまざまな原因で、脳の細胞が死んだり働きが悪くなったりしたために記憶力や判断力が低下し、日常生活に支障が出る状態を言います。認知症は薬で進行を遅らせることができる場合もあるので、早急に医療機関の診断を受けることが大切です。厚労省も、高齢化が進むと受け入れ施設の問題や医療、介護保険の財政難などの認知症対策として、地域で生活できるような在宅ケアの強化を打ち出しました。また、早期診断を行うための「身近型認知症疾患医療センター」を全国約300か所に整備すし、センターの医師が病院や介護施設に出向き、治療やケアの改善も図る方針です。

    H24 9/2(佐賀新聞)



    メタボは医療費増加

 メタボリック症候群の人の医療費が、メタボない人よりも年8万〜12万円多いことが27日、厚生労働省の調査で分かった。調査は、09年度にメタボ健診を受けた40〜74歳の人のうち10年度の医療費が判明した約269万人の男女が対象。年齢別の40〜49歳のメタボ男性は、そうでない人より医療費が10万円程度高く、また55〜59歳のメタボ女性の人はそうでない人より12万円程度と高かった。医療費を増やす原因となった病名は調べてないが、高血圧などの生活習慣病が医療費を押し上げた可能性がある。中高年が対象の「メタボ健診(特定健康診断)」の受診率は40%台と低迷しているが、医療費の差が具体的に示されたことで、生活習慣病を改善してメタボ脱却を目指す人が今後増えそうだ。

     H24  8/28(佐賀新聞)


   
 カテーテルで高血圧治療

 
カテーテルと呼ばれる細い管を血管に差し込んで腎臓の交感神経を遮断する新しい高血圧治療の治験が、17日までに栃木県の自治医大病院などで始まった。治験者は利尿剤を含め3種類異常の降圧薬を飲んでも最高血圧が160以上の重症患者が対象。海外では最高血圧が半年後に平均約30も下がったとの報告があり、画期的な治療法になる可能性があるとして注目されている。新しい手法の「腎デナベーション(除神経)」はカテーテルを太ももの動脈から腎動脈まで通し、先端から高周波電流を流して外側の交感神経を数か所、加熱して遮断する。所要時間は約40分。高血圧は脳卒中や心筋梗塞などにつながる。国内の高血圧人口は推定で4万人とされ、最も患者数の多い病気だ。専門家は「薬に頼るこれまでとは次元の異なる、理想的な治療になる可能性がある」と期待する

     H24 8/18(佐賀新聞)


    シニア世代の不眠対策! 早寝にこだわらず、運動も

 年をとってくると、「眠れる力」が落ちてくる。眠れなくて困っているシニア世代は「早寝早起き」にこだわらず、「早寝遅起き」や適度な運動がいいらしい。加齢に伴って眠りが浅くなるのは仕方ないようだ。深い眠りが減り、浅い眠りが増えるためだ。東京の睡眠外来専門の「スリープクリニック調布」の遠藤院長は「運動などその人にとって心地よい活動を昼間にすることがより深く質の良い睡眠につながる。午前0時から6時を中心に寝ると脳と体のメンテナンスが良くできるので、年を取ったらこの時間帯を中心に『遅寝早起き」が向いている』とアドバイスする。国立精神・神経医療研究センターの三島精神生理研究部長も、眠れないのは就寝の仕方にも問題があるという。「眠れないからと長く床に就いているのは逆効果。加齢に伴って睡眠時間は短くなる。60代以降の平均睡眠時間は6時なので、床に入るのは、起きる時間の6時間+30分前頃にしたらどうだろう」と助言する。

     H24 8/13(佐賀新聞)
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    夏本番! 流れる汗に忍び寄る 脳梗塞

 大阪府の国立循環器病研究センターは、脱水症状になると脳梗塞が起きる可能性が高くなると指摘。この夏は節電の意識からクーラーを控える人もふえるとみられ「小まめな水分補給と、体調に無理のない節電を」と呼びかけている。脳にダメージが及ぶ脳卒中のうち、脳出血は、血圧の上昇の激しくなる冬場の発生が多いが、血管が詰まる脳梗塞は夏場の方が起きやすい。これは発汗などで体内の水分が不足し、どろどろの状態になって、血液が詰まりやすくなるからだ。就寝中などの夜間には血圧が下がるため、血流が滞り、リスクが増すという。水分不足の危険性は、飲酒によっても生じる。センターは「寝る前には大量の飲酒は避け、コップ一杯の水を飲むようにして」としている。

     H24 7/29(佐賀新聞)


    血1滴で早期大腸がん診断 


 神戸大院グループ 神戸大は12日、同大学院医学研究科の吉田准教授らの研究グループが、1滴の血液で大腸がんを早期に診断できる「バイオマーカー(生物学的指標)」を発見したと発表した。これまで使われている腫瘍マーカーなどは、初期の大腸がん患者への感度が低く、早い段階で正確に診断できなかった。研究グループでは「5年以内の実用化を目指したい」としている。バイオマーカーは、病気の発症や薬を飲んだ際、体内に現れる生物学的変化を定量的に把握するための指標。特定の病気や体の状態に相関して変化する量を測定し、治療の効果を確かめたり、疾患の予防などに活用したりする。
 研究グループでは、混ざり合った複数の成分を分離する高精度の質量分析装置を使い、大腸がん患者に多く見られる有機物など4種類のバイオマーカーを発見した。これに基づいて大腸がんの診断予測式を作成し、がんの有無の確率を見た。その結果、既存の腫瘍マーカーでは診断が困難だった切除可能な早期大腸がんでも、80%以上の確率で大腸がんと診断することができた。検査時間も、1〜2時間かかっていたが、30分に短縮できるという。吉田准教授は「必要な代謝物の組み合わせにより、うつ病や糖尿病など様々な疾患の診断に応用できる可能性がある」としている。

      H24年7月13日 (読売新聞)


   肝細胞がん、特定酵素で早期発見…検査法を開発

 肝臓がんの約9割を占める肝細胞がん患者の血液で、特定の酵素の働きが強まっていることを東京大学病院の池田准教授(臨床検査医学)らのチームが発見した。
 この酵素を使った検査では、特に小さながんで従来法より有効性が確認できており、早期発見につながる成果だ。池田准教授らは、代謝などに関わる酵素「ミトコンドリア型クレアチンキナーゼ」に注目。この酵素を用いた検査法を開発し、同病院を受診した肝硬変患者のうち、肝細胞がんを発症した147人と発症していない92人を調べた。その結果、肝細胞がん患者は、未発症患者に比べ、この酵素の働きが約2倍に上昇していた。この検査法は、がん患者から正しくがんを検出する確率(感度)が約60%で、がんが作るたんぱく質を測る従来法(40〜50%)より良かった。特に2センチ以下のがんでは、従来法が20〜45%に落ちるのに対し、この検査法ではほとんど変わらなかった。

     H24年7月9日 (読売新聞)


    睡眠時無呼吸症候群 佐大病院に専門外来

 就寝時に何度も呼吸が止まって熟睡できず、深刻な合併症や居眠り運転を招く無呼吸症候群(SAS)。SASは低酸素血症で血管内皮がダメージを受け、多くの合併症を引き起こす。佐賀大学医学部付属病院の循環器内科は7月から、県内初となるSAS専門外来を開設した。健常者と比べ、高血圧は約2倍、脳血管障害は約4割、心疾患は約3倍、糖尿病は約1.5倍のリスクがあり、居眠り運転による事故の頻度も約7倍高いとする調査報告がある。全国に推計200万人〜300万人といる患者のうち、治療しているのは、1割未満とされ、佐賀大学医学部付属病院の野出教授は、「外来開設をきっかけに多くの人に検査を受けてもらいたい」としている。

     H24 7月4日 (佐賀新聞)


     健康食品と薬 併用にご注意

 内閣府の消費者委員が、健康食品の利用者3万人を予備調査した。59%が「ほとんど毎日」または「たまに」健康諸君を使うと回答。この調査をもとに今年、20〜79歳の利用者1万人〜インターネットで聞いたところ、薬と併用したり、複数を一緒に飲んだりなど問題のある使い方をしている人もかなりいることが分かった。健康食品は、法律上の定義がない。国の制度である「特定保健用食品」と「栄養機能食品」を除けば、食品の有効性や安全性の基準もない。専門家は「健康食品の利用法が正しく理解されていない」としている。健康食品の事故はたびたび起きている。健康食品の成分によっては薬の効果を弱めたり副作用を強めたりすることがあり、薬とは併用しないのが原則。どうしても使うなら医師や薬剤師に相談する。康食品の基礎知識を知った上で、生活習慣改善の動機付けとして利用するのが上手な方法と話している。

   H24 7/1(朝日新聞)
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    アトピー性皮膚炎 慢性化の原因解明

 アトピー性皮膚炎の慢性化の原因となる体内メカニズムを佐賀大学医学部の出原教授、増岡医師、白石助教らを中心に構成研究グループが解明した。アトピー性皮膚炎はアレルギー疾患で患者が増加傾向にあり、子供の1割以上がかかっているとされる。ダニなど体内に入って炎症を起こし症状が長期にわたって続くケースが多く、治療に使われているステロイドなどは、免疫機能が低下し、感染症にかかりやすくなる。かゆみや湿疹など、皮膚の炎症を継続させる原因物質を特定。マウス実験で予防や発症抑制にも成功し、今後は副作用を軽減した新薬の開発が期待できるという。

     H24 6/12(佐賀新聞)


     がん検査 痛み少なく 細胞とらずに新薬で追跡

 新しいタイプの抗がん剤・分子標的薬を使い、特定の乳がんを陽電子放射断層撮影(PET)で映し出すことに、理化学研究所と国立がん研究センターのチームが成功した。針を刺して細胞をとるなど痛みを伴う検査をせずに、腫瘍がある場所が追跡でき、もとの乳がんだけでなく、骨や脳への転移も確認できる。理研の渡辺恭良分子イメージング科学研究センター長は「注射するだけでがんの種類がわかり、薬の適合性がわかることは画期的。様々ながんの治療に役立てたい」と話す。

   H24 6/6(朝日新聞)


     「健康寿命」を初算出 男性70.42歳 女性73.62歳

 介護を受けたり病気で寝たきりになったりせず、自立して健康に生活できる期間を示す「健康寿命」を厚生労働省が初めて算出、2010年は男性が70.42歳、女性は73.62歳になったとする結果を専門家でつくる厚生科学審議会の部会で示した。健康寿命は世界保健機関(WHO)が00年に打ち出した概念。社会の高齢化が加速するなか、厚労省は「健康に長生きすること」を重視し、13〜22年の国民の健康づくり計画案に「健康寿命を延ばす」とする目標を盛り込む。これを実現するためには生活習慣病のリスクを低減させる必要があるとして、食事や運動など日常生活の多様な面に踏み込んで具体的な数値目標を掲げている。

    H24 6/2(佐賀新聞)


     
     適切治療でスポーツも 女性に多い脊柱側彎症

 側彎症とは背骨が横方向に10度以上曲がった状態で、多くの場合背骨自体のねじれも伴。選定性や、別の病気が引き金となるものもあるが、約80%は原因不明の「突発性」。思春期に発症しやすく、なぜか女性が圧倒的に多い。わん曲が進むと外見上の問題だけでなく、胸郭が変形して肺の機能障害を起こし、寿命に影響することもある。しかし、「適切な時期に適切な治療を受ければ、できないことは何もない」という。一方、整体などの民間療法に頼って適切な治療のタイミングを逃し、悪化させてしまう事例が後を絶たないという。龍東京国際クリニック側彎症センター長を務める鈴木医師は「治療では発見時の年齢やわん曲の程度などから進行する可能性を見極めることが重要」という。

    H24 5/28(佐賀新聞)


      

     妊婦さん しっかり食べて

 生まれた時の体重が少ない赤ちゃんは将来、糖尿病や高血圧など生活習慣病になりやすいとの報告が国内外で相次いでいる。また、妊婦の体重と赤ちゃんの体重には相対関係があることも分かってきた。 厚生労働省研究班の分析によると、妊婦がもと痩せていたり、妊娠中の体重増加が少なかったりすると、生まれる赤ちゃんの体重が少なかった。妊娠中に無理なダイエットをすると、胎内が栄養不足になり、その低栄養に対応しようと胎児に変化が起こり、それが成人になって、栄養が足りた状態になると、糖尿病や高血圧など生活習慣病の悪さを引き起こしている原因ではないかと考えられます。「妊娠を希望する女性は不要なダイエットをせずに、痩せすぎに注意して欲しい」と北里大の海野教授は話す。妊婦はどんな食生活を心がけたいいのか、厚生労働省の「妊婦のための「食生活指針」に目安が示されている。

   H24 5/23(朝日新聞)
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     定期予防接種を拡大 子宮頸がん・ヒブ・小児肺炎球菌

 若い女性で増えている子宮頸がんや乳幼児の死亡につながりかねない細菌性髄膜炎などを予防する3つのワクチンについて、厚生労働省は2013年度にも定期予防接種の対象とする方針を固めた。現在の定期予防接種は「1類疾病」のジフテリア・や百日せき・ポリオ・麻疹・風疹・日本脳炎・破傷風のワクチン。また、「2類疾病」は高齢者のインフルエンザ。子宮頸がん・ヒブ・小児肺炎球菌の3つのワクチンについては10年度から緊急事業として公的接種が実施されており、今年度末まで期間が延長されているが、これを恒久化する。この3ワクチンについては欧米では既に公的接種に組み込まれているといい、ようやく先進国の水準に追いつくことになる。
  
    H24 5/17(読売新聞)

 

     不活化ワクチン初承認へ

 厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の部会は19日ウイルスの病原性をなくした不活化ポリオワクチンの製造販売を承認することを承認した。国内では現在、ポリオワクチンは飲むタイプの生ワクチンのみ承認されてるが、病原性が残っているため、100万人中約1.4人にまひが起きている。厚労省の検討会は2003年、早急に不活化ワクチンに変更するよう提言していたが、治験の不備などで実現できないでいた。不活化ワクチンは副作用で手足の麻痺を起す危険はない。秋には公費による接種が受けられる見込みだ。 

     H24 4/20(朝日新聞)


     骨粗しょう症治療に光 骨守るタンパク質特定

 体内で骨を作る細胞を増やす一方、骨を壊す細胞を減らして骨の健康を守るタンパク質を、高柳東京医科歯科大教授らのチームがマウスの実験で特定した。骨粗しょう症は、骨の新陳代謝の過程で形成と破壊のバランス崩れて起きる。現在の治療は骨の破壊を抑える薬が中心となっているが、形成も同時に阻害されてしまうのが問題だった。今回、特定されたタンパク質は人間にもあり、高柳教授は「骨の破壊を減らすとともに、形成を増やす新しい治療法の開発にもつながる」と話している。

     H24 4/19(佐賀新聞)


     幹細胞移植で発毛

 毛をつくる期間のもとを幹細胞から作製して皮膚に埋め込む手法で、何度も生え替わる正常な毛を生やすことに東京理科大の辻教授(再生医工大)や豊島公栄プロジェクト研究員らのチームがマウスの実験で成功した。ひげの幹細胞を使った実験では成熟したマウスからでも発毛器官が再生できた。辻教授は「自分の細胞を培養して使う、新しい発毛治療の開発が期待できる」と話した。チームは毛の周辺にあり、毛包になる能力がある2種類の幹細胞を分離し、毛包に分化しやすい形に組み合わせ、これを生まれつき体毛のないマウスの背中に移植、発毛を確認した。チームは今後10年程度で臨床応用を目指す。

    H24 4/18(佐賀新聞)


    血中タンパクでうつ病診断

 血液中にあるタンパク質の結合程度を分析し、うつ病を診断する検査法を名城大の鍋島教授らのグループが30日までに開発した。うつ病は、神経細胞の接合部(シナプス)の間にある神経伝達物質セロトニン不足が原因の一つとされる。うつ病の診断は問診が一般的で、客観的な指標は少ない。「非常に有力な指標の一つで、製薬会社などに呼びかけ、診断キットを実用化したい」と話している。

    H24 4/3(佐賀新聞)
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    「レバ刺し」消える

 厚生労働省は30日、食中毒を防止するため、飲食店が生の牛レバー(肝臓)を「レバ刺し」などとして提供することを法的に禁止する方針を決めた。6月にも施行し、小売店が生食用として販売することも禁じる。厚労省の調査で昨年、牛の肝臓内部から重症の食中毒を起す恐れがある腸管出血性大腸菌O157が見つかった。昨年4月に発生した、生の牛肉を調理したユッケが原因とされ5人が死亡。厚生労働省は10月に生食用牛肉の提供基準を厳格化。ユッケより食中毒件数が多い、生のレバーについても規制を検討していた。現状では加熱殺菌以外に対策がなく、食中毒が増える夏を前に、生での提供は禁止する必要があると判断。ただ、汚染防止策が今後見つかれば、あらためて生での提供の可否を検討するという。

  H24 3/31(佐賀新聞)


    背骨の骨折 風船で治す

 つぶれた錐体に空間、セメント詰める。転倒などで背骨がつぶれたように折れてしまう脊椎圧迫骨折。骨粗鬆症の患者に多く、閉経後の女性を中心に国内では推計で年間90万人近くが骨折しているという。最近は入院期間を大幅に短縮し、痛みをすぐに緩和できる新しい治療法も広まってきた。脊椎圧迫骨折の治療は、コルセットなどで固定するのが一般的だ。3ヶ月固定しても、1〜2割りは偽関節になるという。そこで、より安全性を高めたBKPが開発された。BKPでは風船を膨らませて空間を作るため、すぐに固まる粘性の高い骨セメントを詰めることができるという。また、高額療養費制度も申請できる。鳥取大病院リハビリテーション部の萩野部長は、圧迫骨折にならないためには、骨粗鬆症の治療を早く始めることが重要だという。
   
   H24 3/27(朝日新聞)


    ビタミンEの過剰摂取注意 骨粗鬆症招く恐れ

 老化のサプリメントとして人気のビタミンEは、過剰にとると骨を壊す細胞の能力を高めてしまい、骨粗鬆症を招く恐れのあることを、慶応大などのチームが動物実験で見つけた。骨の内部では、骨を作る細胞と、骨を壊して吸収する「破骨細胞」がバランスよく働き、骨を新陳代謝させている。実験では、健康なマウスとラットに、人が1日千rを摂取するのに相当する量のビタミンEを与え続けたところ、8週間後には骨量が約20%減り、骨粗鬆症になった。厚生労働省のビタミンEの摂取基準は、年代によって異なるが、1日当たり最大で900r。慶応大の武田特任准教授は「ビタミンEには体の酸化を防ぐ作用がありアンチエイジングが期待できるが、過剰に摂取するのは注意してほしい」と説明している。

   H24 3/5(佐賀新聞)

   
    抗がん成分発見、合成

 佐賀大学医学部の木村教授(血液内科)らの研究グループが強力な抗がん作用がある成分の発見や化学合成に成功した。この研究の応用で副作用を軽減する新しいタイプの抗がん剤開発が期待され、医薬関連の研究者らを表彰する「バイオビジネスアワードJAPAN]で最高賞を受賞した。木村教授は「ブラジルおとぎり草」という木の茎から抗がん作用成分の化合物を発見し、この化合物からより効果の高い化合物成分を生成。二つの化合物が細胞外に不要なタンパク質が出て分解される前に、抗がん作用を及ぼすことを突き止めた。この働きによって不要タンパク質の分解昨機能を維持しながら、がん細胞を抑え、末梢神経障害など副作用も防げるという。抗がん剤投与後の2次発ガンの原因となるDNA損傷を引き起こさないことも確認した。

    H24 2/29(佐賀新聞)


   ノロウイルス九州で拡大

  九州・山口県でインフルエンザとともに、ノロウイルスが中心の感染性胃腸炎が猛威をふるっている。1医療機関当たりの患者数は大分県が全国トップ。鹿児島県では調理員が感染したため給食センターが稼動できず、児童生徒などへの給食が一時停止される事態に。給食従事者については、ウイルス検査が高額で時間がかかる上、検査を始める基準が明確でないため、関係者は頭を痛めている。給食施設の調理師や栄養士を巡っては、毎月2回検便を行い、腸管出血性大腸菌O-157などの感染確認が法的に義務付けられているが、ノロウイルスは、文部科学省の基準では「状況に応じて実施する」とだけ定めており、日常的に検査を行っている所はない。あるし教委の担当者は「どの程度感染が広がった場合に実施すべきか判断が難しい」と指摘。国による基準づくりを求める声が上がっている。


   H24 2/16(読売新聞)
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   もっとビタミンD摂取を 高齢者の不足明らかに

  骨や骨粗鬆症の話になると、まず「カルシウム」が頭に浮かぶが、普段はその陰になって目立たない「ビタミンD]が、骨には非常に大事なことが最近わかってきた。しかも、日本人のビタミンD摂取量は、従来思われていたよりも極めて少ないという。「ビタミンDは、腸からのカルシウム吸収を助けるほか、血清中のカルシウム濃度を上げたり、骨の破壊や形成の促進など、さまざまな作用があり、骨だけでなく臓器など全身に作用していることがわかってきた」。同時に世界的なビタミンD不足も判明した。国際的にも「摂取量をもっと上げるように」と指摘されるようになったと話す。

   H24 2/8(佐賀新聞)


   重度無精子症患者から精子 ホルモン治療で

 自然には精子を作れない重度の無精子症患者から、ホルモン治療と手術によって精子を取り出すことに山口大チームが成功した。無精子症は男性100人に一人。無精子の通り道である(精管)に問題があるのは約3割。他は精子が作られない、ほとんどない。この場合は精巣から精子を直接採取する手術を行っても6割程は採取できないという。同大は、手術で採取できなかった患者48人のうち28人に対し、性腺刺激ホルモン(hCG)を約5ヶ月間注射するなどの治療を行った上で再度採取を試みたところ、6人(21%)から精子を採取できた。精子を採取できた2人は卵子と体外受精を行い妊娠に至っている。まだ出産例はないが、同大の泌尿器科の白石助教授は「重度の無精子症でも、自分の精子による妊娠の可能性が広がった」としている。

   H24 1/21(読売新聞)


   喘息の治療薬 月経困難症に効果

 多くの女性が悩む月経困難症の予防や治療に、ぜんそくなどに使われていた治療薬が効くことがわかり、熊本大学と慶応義塾大学、創薬ベンチャー「リンク・ジェノミックス」の3者が特許を取得し、学会で発表する。 月経困難症は生理に伴って起きる下腹部痛や腰痛、頭痛などで、大きな原因の一つとして子宮内膜症が考えられている。熊大によると、この子宮内膜症の抑制にトラニラスト(商品名 リザベン)という薬が効くことが慶大とリンク・ジェノミックスの研究でわかった。トラニラストは20年以上前から、ぜんそく治療薬や抗アレルギー薬として使われてきた。 これを受け、熊本大が2008年6月から、月経困難症に悩む10人に半年間にわたってトラニラストを投与したところ、6人で生理の際の下腹部痛が軽くなった。副作用も見られなかったという。

  H24 1/17(朝日新聞)
     
    新型インフル 流行時 国が集会中止指示

 政府は、強い毒性と感染力を持つ新型インフルエンザの流行に備え特別措置を制定する方針を固めた。日本では、2009年に新型インフルエンザが大流行したが、ウイルスは弱毒性で、症状は比較的軽い人が多かったが、強毒性が流行した場合は、社会的混乱も予想される。政府は感染拡大や混乱を防ぐには法的根拠に基づく強制措置が必要と判断した。強毒性の新型インフルエンザ流行時に政府が「緊急事態」を宣言した場合、国民に外出自粛要請や集会中止を指示するなど、強制力を持った措置を取れるようにするのが柱だ。感染拡大や社会の混乱防止を「国家の危機管理」と位置づけるもので、緊急事態法制の新たな取り組みといえそうだ。政府は、通常国会に特措法案を提出し、成立を図る。

   H24 1/12(佐賀新聞)


   
 人口減1年間で20万人

 2011年の日本人の出生数から死亡数を引いた「自然増減数」はマイナス20万4千人で、過去最大の減少となる見込みであることが31日、厚生労働省の「人口動態統計の年間推計」で分かった。出生数は戦後に統計を取り始めた1947年以降で最少で死亡数は最多。厚労省は「死亡は高齢化の影響で今後も増え、若くなればなるほど人口は減っているため、マイナス幅の拡大傾向は続く」としている。死因の上位は、例年同様、1位はがんの(35万8千人)、2位は心臓病の(19万8千人)、3位は脳卒中の(12万6千人)の順となっている。

    H24 1/1(佐賀新聞)
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