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 佐賀新聞・朝日新聞・読売新聞より抜粋して掲載いたしております。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・

福岡県と佐賀県
ドクターヘリを相互応援
H26 12/27
(読売新聞)
 

胎児感染を防げ
サイトメガロウイルス
H26 12/16
(読売新聞)
 

RSウイルス患者最多 乳幼児に肺炎、
H26 12/8
(読売新聞)

ベンゾ系睡眠薬 長期服用で…アルツハイマー発症、リスク1・5倍

H26 11/20(読売新聞)
 

アルツハイマー
血液で判明
H26 11/11
(読売新聞)

認知症対策 
国家戦略策定へ
H26 11/7
(読売新聞)
 
 
「ロボリハビリ」外来新設 佐大病院、今月から
H26 10/29
(佐賀新聞)

肺炎球菌予防ワクチン65歳以上 定期接種に
H26 10/21(佐賀新聞)

体内時計の解明前進 佐賀大と山口大共同チーム
H26 10/18
(佐賀新聞)

13年 健康寿命 
男性71歳、女性74歳

H26 10/2(佐賀新聞)

認知症対策拡充へ
5カ年計画改定
H26 9/27
(佐賀新聞) 

てんかん治療
拠点病院
地域の医師と連携
H26 9/22
(読売新聞)
 
100歳以上 5万8,000人超 87%が女性
H26 9/13
(佐賀新聞)
 
下肢静脈瘤 最新2つの治療に保険
H26 9/2
(佐賀新聞)
 
デング熱の国内感染を確認
約70年ぶり
H26 8/27
(朝日新聞)
 
がん13種 血液診断研究
早期発見法開発へ
H26 8/19
(読売新聞)
 
WHO,エボラ出血熱
緊急事態宣言
国境超えた対策を

H26 8/8(朝日新聞)

 
危険ドラッグで死亡 急増
H26 8/6(読売新聞)

助成対象の指定
難病110疾患に
H26 8/4
(佐賀新聞)
 

社員の糖尿病、企業の3分の1が把握せず
H26年7/28(読売新聞

メタボ人口 1/4減  
健康寿命1年長く

H26 7/11(読売新聞)
 
糖分取りすぎ注意
夏の水分補給
H26 7/1
(佐賀新聞)
 
飲酒習慣なくても脂肪肝炎
発症に関わるたんぱく質特定
H26 6/28
(朝日新聞)
 
自閉症の傾向
脳内の連携が鍵
H26 6/20
(朝日新聞)
 
細胞老化の仕組み名市大グループが解明
H26 6/6
(読売新聞)
 
早めの熱中症対策
H26 5/26
(朝日新聞)

 「良い眠り」へ
睡眠指針改定
H26 5/20
(佐賀新聞

アレルギー食べて克服医師が指示
H26 5/13
(朝日新聞)

高齢で筋力・活力
衰え「フレイル」と命名
H26 5/8
(朝日新聞)
 
紫外線 注意!
H26 4/29
(佐賀新聞

心筋梗塞
回避にMRI
H26 4/16
(佐賀新聞)
 
笑いの力で
免疫アップ
H26 4/1
(佐賀新聞)

骨粗しょう症
新薬相次ぐ
H26 4/8
(佐賀新聞)

慢性頭痛
薬の飲み方注意
H26 3/18
(朝日新聞)

砂多い日
救急増加
H26 3/13
(佐賀新聞)

在宅医療 地域での連携が鍵握る
H26 3/9
(佐賀新聞)

関東・東海・西日本など花粉シーズン到来
H26 3/6
(朝日新聞)

広がるステント治療
H26 2/18
(朝日新聞)

骨量の減少
抑える遺伝子
H26 2/5
(朝日新聞)

インフルエンザ拡大全国で患者66倍
H26 1/24
(朝日新聞)

鳥インフルに効果…鼻吹き付け型のワクチン開発
H26 1/16
( 読売新聞)

非アルコール性脂肪性肝炎 重症度示す組織変化発見

H26 1/9( 読売新聞)

検診時 
血・唾液でがん発見
H26 1/7
(読売新聞)

人口減、過去最多24万人=出生3年連続最少
H26 1/1
(時事新聞)
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H25年 記事 
 
H24年 記事
H23年 記事
H22年 記事
H21年 記事
H20年 記事
H19年 記事
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   福岡県と佐賀県 ドクターヘリを相互応援

 福岡県と佐賀県は、救急患者を搬送するドクターヘリの相互応援を26日から開始する。
これまで県は佐賀、大分両県にヘリを派遣してきたが、相互応援するのは九州で初の試みという。 県は2002年、久留米大を主体にドクターヘリの運用を始め、03年からはドクターヘリのない佐賀県も対象地域としてきた。今年1月、佐賀県でもドクターヘリが導入されたことから、相互応援体制を整えることにした。
 県によると、ドクターヘリの出動数は年間約400回に上るが、要請が重複してカバーしきれないケースもある。13年は429回出動したのに対し、対応できない事案が26件あった。
 相互応援によって、こうした事態を減らす効果が期待されている。

   H26年12/27 (読売新聞)


  
 
  胎児感染を防げ…難聴などの原因、サイトメガロウイルス

 サイトメガロウイルスは、ありふれたウイルスで健康な人が感染しても軽い風邪程度で済むが、妊婦が妊娠初期に感染すると胎児に移行感染し、難聴や小頭症や頭蓋内石灰化等の脳障害などきたすことが多く先天性巨細胞封入体症とも呼ばれる。厚生労働省研究班(研究代表者=藤井東大産婦人科教授)が、妊婦や新生児への対応マニュアルを初めてまとめ、日本産婦人科学会を通じて全国の産科医に配布した。 すべての妊婦に対して予防法を早期に指導することを勧めたほか、感染が疑われる妊婦のカウンセリングを行ったり、産科医からの相談に応じたりする専門病院を示した。これまでの研究では、妊婦の薬3割がウイルスを排除する抗体を持っていないことがわかっている。 現在、妊娠健診で抗体の有無を調べる検査は、ほとんど行われていない。妊娠中の感染がわかっても、胎児の障害を防ぐ方法がないためだ。妊娠中に感染が疑われるのは、妊婦の希望や胎児の発育不良で検査したケースなどに限られている。近年の大規模調査で国内では、新生児の1000人に1人が胎内で感染し、なんらかの症状がでていることが判明している。先天的な病気の中でも頻度が高かった。妊娠中の感染は主に、子供の唾液や尿に触れることで起きる。予防のためのワクチンはない。マニュアルでは、妊婦が行う感染予防策として、こどもと飲食物を共有しないことや、こまめな手荒いなどの感染予防法を明記した。

  H2612/16(読売新聞)



   RSウイルス患者最多…乳幼児に肺炎、感染研が注意喚起

 乳幼児に肺炎や気管支炎などを起こす「RSウイルス」の感染が広がり、11月中旬から下旬にかけての1週間あたりの患者数が、調査を開始した2003年以降で最多となった。国立感染症研究所は来年1月頃まで流行が続くとみて、注意を呼びかけている。
 同研究所によると、全国約3000か所の小児科が報告した患者数は今年8月下旬から急増、11月17〜23日で5151人に達し、12年10月初めの週の5007人を超えて過去最多となった。
 RSウイルスは、感染者のせきやくしゃみなどの飛まつや鼻汁などに含まれ、吸い込んだり、付着した手で口や喉、鼻などに触れたりして感染。6か月未満の乳児が感染すると肺炎や気管支炎の原因となる。ぜんそくの持病がある高齢者も重症化の恐れがある。
 同研究所感染症疫学センターの木村博一室長は「この時期に風邪の症状があればRSウイルスを疑い、周りの乳児や高齢者にうつさないよう、マスクの着用と手洗いを心がけてほしい」と話している。

  H26年12/8 ( 読売新聞)


  
 
 ベンゾ系睡眠薬 長期服用で…アルツハイマー発症、リスク1・5倍

 睡眠薬や抗不安薬の多くを占めるベンゾジアゼピン系薬剤を長く服用した人は、アルツハイマー病の発症リスクが1・5倍高まったという調査を、フランスのボルドー大やカナダのモントリオール大などがまとめ、英医学誌に発表した。日本でも同薬剤を長期服用する高齢者は多く、身体への影響が懸念される。 同薬剤は依存性があり、長く服用すると定められた量でも薬物依存に陥る例がある。減薬すると体調が悪化し、やめられなくなる。
 同薬剤の服用者は、服用しない人よりもアルツハイマー病の発症リスクが1・51倍高かった。標準的な1日の服用量から累積の服用期間を割り出して比べると、90日分以下の人はリスクが高まらなかったが、91日〜180日分を飲んだ人は1・32倍、180日分を超えて飲んだ人は1・84倍となった。 また、効果が長いタイプの同薬剤はリスクが1・7倍で、効果が短いタイプよりもアルツハイマー病を発症しやすかった。不安や不眠はアルツハイマー病に先行する症状でもあるため、患者ゆえに服薬が始まったケースを考慮したデータ調整も行われたが、結果に大きな違いはなかった。
 杏林大保健学部の田島教授(精神科医)は「この研究は、ベンゾジアゼピンがアルツハイマー病の直接的な原因であると示したものではない。だが依存性なども考慮すると、漫然と使い続けてよい薬ではなく、医師は処方期間に留意する必要がある」と話す。

     H26 11/20(読売新聞)

 
  アルツハイマー血液で判明

 国立長寿医療研究センターなどの研究チームは、アルツハイマー病の発症前に、原因タンパク質の状態がわかる血液中の目印を見つけたと発表した。発祥の兆候を少量の血液で見つける可能性につながる成果だ。アルツハイマー病は原因たんぱく質「アミロイドβ」が脳内にたまり、脳が委縮して起こるとされる。アミロイドβが蓄積始めてから発症まで15〜20年要すると考えられている。従来はこのアミロイドβの蓄積を調べるには、脊髄に針を刺して脳脊髄液を採取したり、大かかりな画像診断が必要だったりして、患者の負担が大きかった。今回の研究では、血液中の微量のアミロイドβ関連物質の増減を調べることで、脳内のアミロイドβの蓄積を確認できることが判明。同センターの柳沢認知症先進医療開発センター長は「0.5ccの血液があれば、発症前のアルツハイマー病の兆候を見つけられる可能性がある。発症予防や治療薬の開発につなげたい」と話している。

   H26 11/11(読売新聞)


   
  認知症対策 国家戦略策定へ

 安倍首相は6日、急増する認知症への対策を「国家戦略」と位置付け、全省庁で取り組んでいく考えを表明した。東京都内で開かれた「認知症サミット」の日本会議で「認知症対策は世界共通の課題。最速で高齢化が進むわが国でこそ、取り組みのモデルを示していかなければならない」と決意を述べた。日本では高齢者の4人に1人が認知症や認知症予備軍と推計される。更に、首相は認知症の病態解明を進め、治療の研究開発につなげるため、住民を対象とする追跡研究を全国で展開することも明らかにした。また、厚労省が進めている2013年度からの「認知症施策推進5か年計画(オレンジプラン)」に代わり、関係省庁間の議論などを踏まえて新たに国家戦略を策定。来年度にも実行に移していく方針だ。塩崎厚生労働相は、@早期診断・早期対応を図り、医療・介護サービスを切れ目なく提供A生活しやすい環境の整備、社会参加支援などを通した認知症の人にやさしい地域づくりB本人・家族の視点に立った施策の基本的な考え3点を提示した。
    H26 11/7(読売新聞)
 
  「ロボリハビリ」外来新設 佐大病院、今月から

 佐賀大学医学部附属病院は28日、ロボット技術を応用した機器で身体機能の回復を目指すロボットリハビリテーション外来を今月から開設したと発表した。歩行支援ロボットスーツ「HAL」やHondaアシストなど、計6種類のリハビリ機器を備えた。 脳卒中や脊髄損傷の後遺症などによるまひ、先天性や事故による手足の一部欠損に有効なリハビリ法。
 同病院では、2001年から筋肉が動くと生じる微量の電気信号を感知して動く筋電義手を使ったリハビリを全国に先駆けて導入している。
 来年2月には、トヨタ自動車が開発した歩行支援ロボットを九州で始めて導入する予定。リハビリテーション科の浅見診療教授は「従来の方法では困難だった患者も大幅な機能回復が見込まれ、新たな医療の可能性が開けた。今後発展する分野で、質の高いリハビリ医療を提供していく」と話した。

   
H26 10/29(佐賀新聞)

 
  肺炎球菌予防ワクチン 65歳以上 定期接種に

 高齢者の死因の大部分を占める肺炎を予防するため、1日から肺炎球菌ワクチンを65歳以上のすべてに接種(定期接種)することになった。東北加齢医学研究所の渡辺教授は「インフルエンザ流行期になると、肺炎球菌による肺炎死が多発する。高齢者はインフルエンザと肺炎球菌のワクチンを併用することが大きな予防になる」と話している。今回は来年4月1日までに65歳、70歳、75歳、80歳、85歳、90歳、100歳になる人、および101歳以上の人が対象。今後5年の間に、毎年同じ年齢の人を対象に接種を実施することで、順次65歳以上全員の接種が行われる予定。

  H26 10/21(佐賀新聞)

   体内時計の解明前進 佐賀大と山口大共同チーム

 ほ乳類の細胞内にある体内時計の遺伝子の一つ「ピリオド」が、活性化遺伝子を抑制する機能ではなく、別の抑制する遺伝子の調整役を担う働きをすることを、佐賀大と山口大の共同研究チームが発見した。人体にはすべての細胞内に7、8種類の時計遺伝子が内臓され、体全体でネットワークを形成している。論文執筆者の1人、佐賀大医学部の野出孝一教授(53)は「体内時計の乱れから起こるとされる循環器病・睡眠障害や、うつ病のメカニズム解明に役立つ可能性もある」と話す。

  H26 10/18(佐賀新聞)
 
   13年 健康寿命 男性71歳、女性74歳
 
 厚生労働省は1日、介護を受けたり寝たきりになったりせず、健康上に問題がなく日常生活を送れる期間を示す「健康寿命」が、2013年は男性71.19歳(13年の平均寿命は80.21歳)、女性74.21歳(同86.61歳)だったと公表した。  前回10年時点の健康寿命は男性70.42歳、女性73.62歳で、これと比べると男女とも0.5歳以上延びたが、平均寿命との差は9〜12年となっている。  高齢化が進展する中、厚労省は、国民が健康な状態で過ごせる期間の指標として12年に10年時点の健康寿命を初めて算出しており、今回が2回目。 政府は20年までに健康寿命を1歳に延ばすことを目標にしている。

  H26 10/2(佐賀新聞)

 
  認知症対策拡充へ5カ年計画改定

 厚生労働省の研究班によると65歳以上の認知症の人は12年時点で約462万人で予備軍は更に400万人といわれている。政府は認知症による徘徊や治療など、さまざまな問題に対応するため、施策を拡充する検討に入った。厚生労働省が進めている「認知症施策推進5カ年計画(オレンジプラン)」を改定し、認知症研修を受講するかかりつけ医を5万人に、また患者や家族を手助けする「認知症サポーターを600万人養成」などの数値目標引き上げや、医療の専門職による「初期集中支援チーム」の配置を全市町村へ18年度までに盛り込む方向だ。
 新たに予防や治療の研究促進、高齢者らの消費者トラブル防止など幅広い施策を加え、省庁の枠組みを超えた「国家戦略」に位置付ける考えだ。


  H26 9/28(佐賀新聞)
 
  てんかん治療、拠点病院…地域の医師と連携 
      〜〜 10都道府県 モデル事業 〜〜

 厚生労働省では、来年度から“てんかん診療拠点病院”を地域の医師らと連携して診療ネットワークのモデル事業を10の都道府県で始める。
 てんかん患者は全国に100万人とも言われ、最近患者の自動車運転事故が相次ぎ、てんかん医療の充実が求められている。適切な治療を受ければ運転も含め、生活に支障なく過ごせる人が多い。だが、従来のてんかん医療は、り、どの医師がどんな診療をしているか、患者だけでなく医師にさえもわかりにくいという指摘があった。
 モデル事業は、こうした状況の改善を図るための足がかりとなる。厚労省は将来的には全国展開したい考えだ。
 拠点病院には、発作時の脳波をモニタリングする検査や、必要に応じた手術などができる専門的医療機関を指定する方針。地域の医療機関と連携し、症状が悪化した患者は拠点病院で受け入れ、病状が安定したら地域に戻す。地域の医師向けに標準的な治療の研修を行うほか、住民向けの相談窓口も設ける。モデル事業を行う都道府県は公募する予定だ。
 東京都の国立精神・神経医療研究センター病院の大槻てんかんセンター長は「全国の患者に、より良い医療を提供するための第一歩」としている。

   H26 9/22日 (読売新聞)

 
 100歳以上 5万8,000人超 44年連続増、内87%が女性

 敬老の日を前に、厚生労働省は12日、100歳以上の高齢者が昨年より4,423人増え、過去最多の5万8,820人に上ると発表した。住民基本台帳を基に、9月15日時点の100歳以上の高齢者を、治自体を通じて1日現在で集計した。国内最高齢は大阪在住の116歳の女性。男性はさいたま在住の111歳。佐賀県内の100歳以上は9月1日現在で569人で、前年より55人増えた。13年の日本の平均寿命は、女性は86.61歳で男性は80.21歳。

   H26 9/13(佐賀新聞)

 
 下肢静脈瘤 最新2つの治療に保険適用

 下肢静脈瘤とは、肢の静脈の逆流防止弁が壊れることで、静脈血管が皮膚の表面にぼこぼこと膨らんで浮き出る病気です。国内の患者数は推定で1万人以上と云われています。原因には立ち仕事に携わってる人や、妊娠、出産を機に発症、また遺伝性や加齢などで起こります。特に中高年の女性に多い疾患です。3年前に「血管内レーザー焼灼術」と呼ばれる治療に健康保険が適用されて全国に普及しましたが、今年に新たに別の血管内治療2種に保険が使えるようになりました。一つは1470nmレーザ治療、もう一つは高周波(ラジオ派)で熱を発生する方法。従来の方法に比べ治療後の皮膚出血や痛みが少なく、患者の体のダメージは一段と軽減されるという。

  H26 9/2(佐賀新聞)

 
  デング熱の国内感染を確認、約70年ぶり

 厚生労働省は27日、埼玉県内に住む10代後半の女性が、東南アジアや中南米で流行しているデング熱に感染したと発表した。女性は海外への渡航歴がなく、国内で感染したとみられる。海外渡航者の感染は毎年200人程度確認されているが、渡航歴がない人の国内での感染確認は約70年ぶりという。厚労省は、海外で感染して帰国した人から、蚊を介して感染した可能性が高いとみている。
 デング熱は蚊が媒介するウイルス性の感染症で、熱帯地域に多い。38度を超えるような急な発熱や頭痛、筋肉痛が主な症状だ。人から人へは直接感染しない。世界保健機関(WHO)によると、適切な対症療法が取られれば致死率は1%以下とされる。日本では1940年代前半に流行したが、その後発生は確認されていなかった。
 厚労省によると、女性は8月20日に突然の高熱で、さいたま市内の医療機関を受診し入院。国立感染症研究所の検査で26日にデング熱の感染が確認された。女性は入院中だが、症状は安定しているという。女性は東京都内の学校に在学中で、厚労省とさいたま市が関係自治体と連携をとり、感染ルートを調べている。

  H26 8/27(朝日新聞)

 
  がん13種 血液診断研究 早期発見法開発へ

 国立がんセンターは国内の研究機関や企業と共同で、血液検査で早期にがんの診断ができる新手法の研究開発を始めると発表した。がんになると、体内で「マイクロRNA]という物質の種類や量が変化するとことを利用する。研究の対象となるがんの種類は乳がんやすい臓がんなど13種類。6万5000人分の血液を解析しがんとマイクロRNAとの関連を調べる。研究期間は5年間。同センターの分子細胞治療研究の落谷分野長は「血液検査で高い精度で早期がんがみつけられれば、今までみつけにくかった種類のがん早期治療にもつなげられる」と話す。

  H26 8/19(読売新聞)


  WHO,エボラ出血熱で緊急事態宣言 国境超えた対策を

 世界保健機関(WHO)のマーガレット・チャン事務局長は8日、西アフリカ諸国でのエボラ出血熱の大流行について、「国際的に懸念される公衆衛生の緊急事態」を宣言し、国境を越えた感染拡大を防ぐための対策をとるよう各国に勧告を出した。
 チャン氏はジュネーブでの記者会見で「この病気の約40年間の歴史の中で、最も大きく、最も厳しく、最も複合的な大流行」と強調した。
 WHOによると、今回の大流行による死者は4日現在、ギニアやシエラレオネ、リベリア、ナイジェリアの4カ国で932人に達している。AP通信などによると、サウジアラビアでもシエラレオネから帰国した男性1人に感染の疑いがでており、感染拡大に警戒感が広がっている。

   H26 8/8(朝日新聞)
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 危険ドラッグで死亡 急増

 危険ドラッグの乱用が社会問題化する中、使用者が死に至るケースが相次いでいる。今年に入ってからの半年間だけで、危険ドラッグの使用が原因で死亡したとみられる人は少なくとも24人に上がった。厚生労働省研究班の調査では、2012年に危険ドラッグの吸引で急性中毒になり救急車で救急搬送されたのは469人で、11年の48人の10倍近くになった。専門家は、近年、危険ドラッグの毒性が急激に強まっていると指摘する。「危険ドラッグは、規制逃れで成分を変えたり、複数の成分を混ぜたりして、有害性が非常に高まっている。覚せい剤などの違法薬物よりむしろ危険」と警告する。
  H26 8/6(読売新聞)

 
 助成対象の指定難病110疾患に

 難病医療法の成立に伴い、医療費助成の対象となる指定難病を審議していた厚生労働省の検討委員会は4日、来年1月に助成を先行実施する110疾患を大筋で了承した。現行の疾患を64疾患に細分化させ、新規に遠位型ミオパチーなど46疾患を加えた。対象者は現行の約78万人から約120万人に増える。
 厚労省は助成の基準となる疾患ごとの重症度分類などを整理して8月中にとりまとめた後、一般から意見を募る 医療費助成対象は現行の56疾患から約300疾患(約150万人)に2段階で拡大する。秋以降に残りの約190疾患を選定し、これらについては来年夏以降の助成開始を目指す。

  H26 8/4(佐賀新聞)


   社員の糖尿病、企業の3分の1が把握せず

従業員の糖尿病の有無を企業の3分の1が把握しておらず、健康診断で受診を促す基準にもばらつきがあることが、名古屋市中部ろうさい病院の糖尿病・内分泌内科の中島部長らの調査でわかった。調査は2012年6月〜12月、全国の9195社に糖尿病対策についてアンケート方式で聞き、810社から回答があった。
 従業員が糖尿病かどうか把握していない企業は36.5%だった。企業の規模が小さくなるほど把握率は下がる一方、糖尿病の有病率は高くなる傾向があった。健康診断で血糖値の状態をみるヘモグロビンA1cの値について、健診施設の基準とは別に、社員の健康指導のために独自の判定基準を設けている企業が190社あったが、内容はまちまちで、4分の3の企業は特別な対応をしていなかった。
 中島部長は「健康診断が糖尿病の予防や悪化防止に十分役立てられておらず、判定基準も統一されていない。治療と就労の両立支援マニュアルを作成し、企業の対策を促していきたい」と話している。

   H26年7/28( 読売新聞)


 
  メタボ人口 1/4減 政府2020年目標 健康寿命1年長く

 政府が今月下旬の閣議決定を目指す「健康・医療戦略」の素案が10日、明らかになった。
健康寿命を2020年までに今より1年以上延ばすことや、生活習慣病を引き起こす恐れのある「メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)」の人の割合を4分の1減らす目標を掲げた。国民の「健康度」を高めることで、日本が医療福祉先進国として世界をリードすることを目指す。
 日本は平均寿命が男性79・94歳、女性86・41歳(12年現在)なのに対し、健康寿命は男性は70・42歳、女性73・62歳(10年現在)にとどまる。政府は、高齢化の進展に伴い健康寿命を延ばす重要性が今後一層高まっていくとみている。
 一方、メタボリックシンドロームの人の割合を、20年までに08年度比で25%減らすことも打ち出した。メタボの該当者は予備軍も含めると08年度で1400万人と推計されている。12年の調査では、15・6%がメタボ該当者だ。このため、40〜74歳を対象とした特定健診(メタボ健診)の受診率が12年現在で46・2%と低率であることから80%に引き上げるとの数値目標も明記した。

  H26 7/11 (読売新聞)
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  糖分取りすぎ注意 夏の水分補給

 
暑い日、水分補給は必要だが、水代わりにスポーツ飲料やジュースなどの清涼飲料水だけを飲み続けていると、糖分の取りすぎで急性の糖尿病になることがある。1992年に報告された「ペットボトル症候群」と呼ばれるている。一方、糖尿病と分かっている人も水分補給には十分の注意が必要だ。神奈川県の新百合ヶ丘総合病院の糖尿病内科の西野医師は「糖尿病の方は、普段は水やお茶などを飲み、運動をするときなど発汗が多い時は体に必要な電解質が壊れやすいので、少し塩分を加えて飲むか、スポーツ飲料でもブドウ糖を少量使用しているタイプの利用が望ましい」と話している。

   H26 7/1(佐賀新聞)
 
 
   飲酒習慣なくても脂肪肝炎 
         発症にかかわるたんぱく質特定


 
飲酒の習慣がないのにアルコール性肝炎と同じような症状になり、肝硬変や肝がんに進むことがある非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の発症にかかわるたんぱく質を、北海道大のチームがマウスで見つけた。発症の予防につながる可能性がある。
 北海道大の消化器外科学の尾崎教授らは、過食で太らせた脂肪肝マウスと正常なマウスの肝臓をそれぞれ7割切除し、強いストレスを与えた。すると、脂肪肝マウスは強い肝機能障害が起きた。この肝臓を調べると、「p62」というたんぱく質の量が正常なマウスに比べて著しく少なく、一方で肝細胞を攻撃するたんぱく質が増えていた。肝機能障害が起きる前でも調べたところ、脂肪肝ではp62がもともと少ないことがわかった。
 脂肪肝マウスにあらかじめp62の遺伝子を入れた上で肝臓を切除したところ、入れずに切除した場合に比べて、GPTやGOTなどの肝機能値の悪化が2割ほど防げたという。尾崎教授は「p62を肝炎予防に活用できる可能性がある」といい、ヒトの肝臓での研究を進めるという


   H26 6/28(朝日新聞)
 
   
自閉症の傾向、脳内の連携が鍵 福井大など解明

 自閉症やアスペルガー障害、広汎性発達障害の患者は、脳の特定部分の連携が健常者に比べて弱いことを、福井大、金沢大などの合同チームが突き止めた。
 福井大医学部の小坂特命准教授によると、自閉症など三つの症状を総称した「自閉症スペクトラム傾向」にある患者と健常者の計40人を対象に、安静状態での脳の働きを磁気共鳴画像装置(MRI)を使って調査。自閉症スペクトラム患者の脳では、相手の心を理解しようとする部分と、自身の考えや行動をつかさどる部分の活動が、ほとんど連携していなかった。
 これまでアスペルガー障害や自閉性障害の病名を特定する場合、専門家がさまざまな質問を投げ掛けたり、長時間にわたってMRIによる診断を受けたりする必要があった。脳の部分間の連携の様子は、安静にした状態でMRIを10分間ほど受けるだけで分かる。このため幼児でも診断でき、「自閉症スペクトラム傾向を判定する指標となる可能性がある。早期発見・早期治療の手掛かりとなるのではないか」と話している。

   H26 6/20(朝日新聞)


 
  細胞老化の仕組み、名市大グループが解明

 ヒトの細胞が分裂を繰り返す「細胞周期」から外れて老化するメカニズムを解明したと、理化学研究所などとの共同研究で名古屋市立大学大学院医学研究科の中西教授の研究グループが発表した。ヒトの正常な細胞には、DNAの複製と細胞の分裂を繰り返して増殖する周期がある。中西教授らは皮膚や網膜上皮といったヒトの細胞に、活性酸素や放射線などによる刺激を与え、細胞が老化する過程を顕微鏡で解析した。刺激を受けた細胞は、分裂前の準備期で、がん抑制遺伝子のp53とRbたんぱく質が活性化し、分裂を回避して通常の2倍のDNA量を持ったまま増殖が止まっていることがわかった。また、ヒトの老化細胞の一つであるほくろを調べたところ、正常な表皮細胞と比べて約2倍のDNA量があり、増殖が止まっていることが確認された。
東京大学医科学研究所の北村教授(分子生物学)は「老化にはいろいろな説があるが、具体的なメカニズムは解明されていなかった。今後の研究につながる極めて興味深い研究だ」と話している。老化や老年病の予防法の開発などにつながることが期待されるという。

   H26 6/6(読売新聞)

 
   早めの熱中症対策 梅雨時は20度台でも要注意

 熱中症が心配なのは真夏だけではない。高齢者を中心に6月頃から患者が増え始める。ここ数年は病院に救急搬送されている人は年間4万人以上。中でも多いのは高齢者。梅雨時は湿度の高さがやっかいで、体温調節が難しくなる。5月、6月は夏本番に備え体を慣らす絶好の時期でもある。暑さに体を慣らすことを「暑熱順化」という。涼しい時間帯に軽く汗ばむ程度の運動を30分程度したり、半身浴などで汗をかくだけでも効果がある。うまく順応できれば血液量が増え汗の量が増え、より低い体温で汗をかき始めるようになる。その結果、体温を調節する機能が改善されるという。

  H26 5/26(朝日新聞)
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   「良い眠り」へ睡眠指針改定

 健康づくりのために眠りを向上させようと厚生労働省が策定している睡眠指針が11年ぶりに改定された。睡眠が生活習慣病や心の問題と密接に関連していることや、若者、勤労者・高齢者の年代別に良い眠りのためのアドバイスを盛り込むなど、最新データに基づいた内容になっている。前回の指針で、睡眠時無呼吸症候群という病気が、高血圧や心臓病、糖尿病のリスクになり、極端に短い睡眠時間は血糖値のコントロールを悪くすることを指摘した。その後の大規模な調査から、睡眠時間が6時間未満の短い人や8時間を超える長い人は糖尿病や高血圧になりやすいことが分かった。病気になりにくかったのは7時間前後の睡眠の人だった。健康な人では、15歳までは8時間以上、25歳になると平均で7時間ぐらい、45歳になると6.5時間、66歳では6時間ぐらいであることが最近の研究から分かった。睡眠は年齢で随分と変化し、年相応にほどほどの時間を眠るのが一番健康に良いということになる。

   H26 5/20(佐賀新聞)

 
   アレルギー 食べて克服 医師が指示 少量摂取で耐性

 子どもの食物アレルギーの治療で、原因となる食べ物を少しずつ食べさせる方法「経口免疫療法」が試みられている。「食べない」という従来の考え方とは異なり、積極的アレルギーの克服を目指すものだ。食物アレルギー患者は、0歳児では、5〜10%、1〜6歳児では約5%いるとされる。成長とともに耐性が自然にできて患者は減っていくが、その仕組みは解明されていない。「経口免疫療法」は検査入院をし医師の指示を受けながら一定期間、決められた量をきちんと摂取することが前提となる。しかし、この治療はまだ保険適用外なので受けられる医療機関も限られているという。

  
H26 5/13(朝日新聞)
  
    
    高齢で筋力・活力衰え「フレイル」と命名

 日本老年医学会は、高齢になって筋力や活力が衰えた段階を「フレイル」と名付け、予防に取り組むとする提言をまとめた。これまでは、「老化現象」として見過ごされていたが、統一した名称をつくることで医療や介護の現場の意識改革を目指している。フレイルは「虚弱」を意味する英語「frailty」から来ている。健康と病気の「中間的な階段」で、提言では75歳以上の多くはこの段階を経て介護状態に陥るとしている。高齢になるにつれ筋力が衰える現象は「サルコペニア」と呼ばれ、さらに生活機能が全般的に低くなるとフレイルになる。提言を作成した京都大の新井教授は「適切に対応すれば、新進のよい状態を長く保つことができるという考えを浸透させたい。医療や介護の費用の抑制にもつながる」と話す。
  
H26 5/8(朝日新聞)
 
    紫外線 注意!

 強い日差しが気になる季節。日光の浴びすぎは、皮膚の老化につながるだけでなく、白内障など目の病気の原因にもなる。外出時に皮膚や目を守るには、日焼け止めやサングラスの使用が基本だ。日光に含まれる紫外線には、紫外線A(UVA)と紫外線B(UVB)がある。このうちUVAが皮膚の老化に関わることが分かってきた。皮膚科専門家で神戸市の再生未来クリニック神戸 市橋院長は「紫外線の影響は小さな子どもほど深刻。外出時にはなめても安全な日焼け止め剤を塗るなど対策が必要という。また、東京都の眼科医で東京医科歯科大の清澤臨床教授は、紫外線は、角膜障害や白内障、加齢黄斑変性の原因の一つとなっている。目の健康のためにも眼科医で処方を受け、度の合ったサングラスをしてほしいと話している。

  H26 4/29(佐賀新聞)

 
    心筋梗塞回避にMRI

 大阪府吹田市の国立循環器病研究センターは、心筋梗塞や狭心症になりやすい血管近くの脂質の塊を発見するのにMRI(磁気共鳴画像装置)で新たな方法を開発したと発表した。福岡県久留米市の新古賀病院チームとの共同研究。脂質の塊は不安定プラークと呼ばれ、主にコレステロールでできている。心臓の冠動脈にでき、破裂すると心筋梗塞の原因になる。MRIを使用すると、白く輝いて見え、輝度が高いほど塊は大きく、破れやすいことが共同研究で分かった。患者には負担をかけずに検査ができる上、早期に異常を発見し、病気の発症予防も期待できる。同センターの野口医長は「心臓用のMRIや、撮影者の訓練が必要だが、ゆくゆくは健康診断で使えるように手法を広めていきたい」と話している。

  H26 4/16(佐賀新聞)
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    骨粗しょう症 新薬相次ぐ

 骨は、骨吸収と骨形成を繰り返し、再構築されているが、そのバランスが崩れて、吸収と形成が相対的に上回った時に骨粗しょう症が発症する。このところ新薬が相次いで登場し、骨粗しょう症の治療は急速に進歩しつつある。東京厚生年金病院・脊椎脊髄センターの川口センター長によると、骨粗しょう症の治療薬は、骨吸収を抑制する薬、骨形成を促進する薬、そのどちらにも分類できない薬の三つに大別される。「治療薬を上手に使い分けて、骨折予防を進めてほしい」と話している。
   H26 4/8(佐賀新聞)

 
    笑いの力で免疫アップ

 笑いの力で患者の免疫機能を高めようと、茨城県の病院がスタッフの意識改革に取り組んでいる。同院が取り組む心の友を意味する「こことも」の活動は「ほほえみの太陽プロジェクトクト」。プロジェクトは、患者の自然治癒力を高めるため、笑いの医学的効果を研究する「笑医塾」の塾長の高柳医師が提唱する。笑うことは脳を活性化し、認知症予防にも有効と指摘する専門家も。医療現場で注目される

    H26 4/1(佐賀新聞)


    慢性頭痛 薬の飲み方注意

 慢性的な頭痛に悩む人は多いが、様々なタイプがあり、原因がはっきりしない場合が多い。日常生活に支障が出ないように、薬物治療が必要になる場合もあるが、ただし、服用するタイミングによって効果がでるので注意が必要だ。例えば、鎮痛薬が効かなかったり、頭痛が酷い人が使う“トリプタン製剤。また、エルゴタミンという飲み薬は、前兆期から頭痛の初期に使うと効き易い。非ステロイド系消炎鎮痛薬は、前兆期から中等度の痛みが生じた時が適しているという。ただ、これらも使いすぎは避けなければならない。過剰な服用が続くと「薬物乱用頭痛」を起しかねないので注意が必要だ。頭痛には他にくも膜下出血や脳腫瘍など命にかかわる病気のケースがあるので頭痛専門医の診断をうけ適切な治療が勧められる。

    H26 3/18(朝日新聞)


    黄砂多い日 救急増加 

 中国大陸から飛来する黄砂の濃度が高い日は、黄砂とともに飛んでくる大気汚染の影響で“ぜんそく、気管支炎”など病気による救急搬送の数が増えるとの研究結果を国立環境研究所(茨城県つくば市)の研究員らがまとめた。大気汚染(微小粒子状物質PM2.5も含まれる)は肺の奥深くまで入りやすいことから、ぜんそく、気管支炎、肺癌のリスクを高める懸念がある。対策として「黄砂濃度が高い日は、不要不急の外出を控え、外に出る場合はマスクを着ける」ことを挙げた。

      H26 3/13(佐賀新聞)


    在宅医療 地域での連携が鍵握る

 高齢社会を迎え、住み慣れた家で終末期を過ごす在宅医療への関心が高まっている。全国で死亡場所の推移を見ると、1975年頃までは「自宅で死亡」が高い割合だったが、それ以降は病院で亡くなる人が増えている。核家族の進行や高齢単身者世帯の増加、女性の社会進出などが背景にある。佐賀県は、自宅で無くなる人の割合が全国でも低い県の一つである。在宅療養支援診療所は、2006年に創設されたが、処々の問題で診療所同士、訪問看護ステーション、薬局との連携がうまく機能していないところがある。患者側も在宅療養という選択肢があることを知ってもらうことも大切だ。介護が充実しないと、在宅療養は成り立たないといわれる。ケアマネジャーやヘルパーなど介護面からのサポートも重要で、医療と介護の連携が今後も課題とされる。

      H26 3/9(佐賀新聞)
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 気象情報会社ウェザーニューズ(千葉市)は6日、関東全域や東海、西日本の太平洋側など全国28都府県でスギ花粉の本格シーズンが始まったと発表した。2月に寒波が列島に入り込んだ影響で関東では昨年より10日ほど、西日本でも数日から1週間遅いという。東北では3月下旬に本格的に飛散し始める。飛散量は全国的に平年より多く、ピークは関東から近畿で3月中旬から下旬という。
 
     
 H26 3/6(朝日新聞)



    広がるステント治療 足の動脈硬化に有効

 血管内に脂肪が溜まる動脈硬化は、脳や心臓だけでなく、足でも起きる。悪化すれば切断の恐れがある。おおよそ、患者は400万〜600万人と推定され、70歳以上の男性、喫煙する人、糖尿病の人でリスクが高い。多くは飲み薬などで改善できる軽症だが、血液が届かなくなって潰瘍ができるなど重症化すると足を切断するリスクも出てくる。足の動脈硬化の治療でも、血管内に金網の筒(ステンと)を入れる方法が広がってきた。体のへの負担は小さいが、症状や部分によっては適切でない場合もあり、注意が必要だ。  
     
      H26 2/18(朝日新聞)
 

    骨量の減少 抑える遺伝子

 加齢にともなう骨量の減少を抑える遺伝子を、東京医科歯科大の野田教授(分子薬理学)らの研究グループなどがマウスの実験で見つけた。骨粗鬆症は「RANKL(ランクル)」というたんぱく質の働きで、骨を吸収する破骨細胞の働きを促進して起こるとされるが、年をとると骨量が減る仕組みはよくわかっていなかった。骨粗鬆症の患者は国内に約1300万人いるとされる。骨がもろくなって背骨や太ももの付け根の骨が折れやすくなり、寝たきりにもつながる。骨粗鬆症の新たな治療法の開発につながる可能性があるという。もともとある遺伝子を使うので副作用の少ない薬が期待される。

     H26 2/5 (朝日新聞)


 インフルエンザ拡大、全国で患者66万人 前週の倍

 インフルエンザの流行が広がっている。国立感染症研究所が24日発表した調査によると、全国5千カ所の定点医療機関から報告された患者数は、最新の1週間(13〜19日)で計5万8233人。1医療機関あたり11・78人と注意報レベルの10人を超えた。全国の推計患者数は約66万人。感染研によると、昨年10月下旬から13週連続で増加し、前週から2倍以上に増えた。都道府県別では沖縄が36・74人と最多で、警報レベルの30人を超えた。次いで宮崎19・58人、岐阜19・13人、大分17・57人、福岡16・31人、熊本16・03人、佐賀15・00人、滋賀14・66人、大阪14・23人、愛知14・18人などと続く。全都道府県で前週を上回り、関東では栃木を除く1都5県で注意報レベルを超えている。
 厚生労働省によると、休校や学年・学級閉鎖をした保育所や幼稚園、小中高校は全国で698施設にのぼり、前週の15施設から急増した。

     H26 1/24(朝日新聞)


    鳥インフルに効果…鼻吹き付け型のワクチン開発

 国立感染症研究所などの研究チームは、鼻に吹き付ける新しいタイプのインフルエンザワクチンを開発し、重い症状を起こす恐れがある鳥インフルエンザ(H5N1)に有効であることを臨床研究で確認した。
 既存の注射型ワクチンが感染後の重症化を防ぐのに対し、新ワクチンは感染そのものを防げる可能性がある。5年以内の実用化を目指している。
 同研究所の長谷川秀樹部長らは、感染力をなくしたウイルスと、ウイルスを粘膜に付きやすくする薬剤を混ぜたワクチンを開発し、健康な人の鼻に吹き付ける研究を計画。H5N1のワクチンを20〜70歳の32人に3回接種した。

    H26 1/16 ( 読売新聞)
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    非アルコール性脂肪性肝炎 重症度示す組織変化発見

 飲酒量が多くない人に起こり、肝臓がんに進むおそれのある非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)の重症度を示す組織の変化を東京医科歯科大などの研究チームが見つけた。
 チームでは、傷ついた肝細胞の周囲を、白血球の一種のマクロファージという細胞が囲むhCLSという構造に注目、マウスと人間の患者から摘出した肝臓を調べた。その結果、hCLSの個数が多いほど、組織が硬くなる線維化の程度が強く、症状が進んでいた。
 NASHの患者は国内で約100万人と推定される。原因はわからず、有効な治療法もない。肥満の人に多く、まずは、食事の改善や運動などの生活指導を行う。
 東京医科歯科大の糖尿病・内分泌・代謝内科の小川教授は、「hCLSは発症の仕組みを解明する重要な手がかりで、線維化に関与している可能性が高い。さらに研究を進め、治療薬の開発につなげたい」と話している。

      H26  1/9 ( 読売新聞)


     検診時 血・唾液でがん発見

 健康診断で血液や唾液から、がんを早期発見する。こうした新技術の開発に向け、経済産業省は研究機関や医療機器メーカーを5年がかりで支援することを決めた。国立がん研究センターなどの研究によると、体内の細胞は「マイクロRNA」と呼ばれ、小さな遺伝子情報を脂肪の袋にくるんで血液の中に放出し、ごく一部は唾液にも含まれる。この中にがんの手がかりになる情報も含まれている。「がんの情報を効率的に見つける技術を確立すれば、多くのがんを一度に診断する検査キットなどの開発につながる」、
「がんになりたての細胞を見つけ、治療する『先制医療』の技術を確立させたい」と話している。

     H26 1/7 (読売新聞)


   人口減、過去最多24万人=出生3年連続最少

 厚生労働省が昨年の12月31日に公表した人口動態統計(年間推計)によると、2013年の日本人の死亡数から出生数を引いた人口の自然減が24万4000人と過去最多になることが明らかになった。
 生まれた子供の数は前年より6000人減の103万1000人となる見込みで、3年連続で最少を記録した。死亡数は戦後最多で、1万9000人増の127万5000人。

     H26年 1/1 (時事新聞)

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