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 主に佐賀新聞・朝日新聞・読売新聞より抜粋して掲載いたしております。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・
 
善玉働き弱いと
心筋梗塞リスク
H27 12/24
(佐賀新聞)
 
肺塞栓症に
2つの新薬
H27 12/22
(朝日新聞)
 
アスピリン
大腸がんに効果?
H27 12/1
(佐賀新聞)
 
薬剤師会
佐賀大で臨床研修
H27 11/24
(佐賀新聞)
 
がん発見率1.5倍
H27 11/6
(佐賀新聞
 
高齢者のてんかん
H27 11/3
(佐賀新聞)
 
70大後半の体力
過去最高
H27 10/11
(佐賀新聞)
 
精子動かす物質特定
H27 10/2
(佐賀新聞)
 
80歳以上が
1000万人超に
H27 9/21
(佐賀新聞)

がん
厳しい5年生存率
H27 9/15
(佐賀新聞)
 
がん患者就労
国が支援 来年度から
H27 9/7
(佐賀新聞)

ピロリ菌と
委縮性胃炎ない人
胃がんリスク
極めて低い
H27 9/3
(佐賀新聞)
 
赤ちゃん誕生
1万2000人増
H27 8/28
(佐賀新聞)
 
終末期医療
全国で支援
H27 8/24
(佐賀新聞)
 
パーキンソン病
画像診断で特定
H27 8/24
(佐賀新聞)
 
熱中症搬送増加
7300人超え
H27 7/29
(佐賀新聞)
 
生活習慣入力でがんリスク判定
H27 7/28
(佐賀新聞
 
介護2割負担 8月開始
H27 7/23
(佐賀新聞)
 
アトピー治療に朗報
H27 7/21(佐賀新聞)
 
認知症改善できる
コーヒーや茶 有効
H27 7/3
(佐賀新聞)
 
ウイルス感染糖尿病
影響遺伝子発見
H27 6/28
(佐賀新聞)
 
妊婦2万人超が感染クラミジア推計
H27 6/21
(佐賀新聞)

在宅患者30万人増
H27 6/16
(読売新聞)
 
「ばんそうこう型」
皮膚開発
H27 6/14
(佐賀新聞)
 
医療機関で
情報共有へ
H27 6/4
(佐賀新聞)
 
タバコで命なくさないで
H27 5/26
(佐賀新聞)
 
脳こうそくの血行再建術
H27 5/19
(佐賀新聞)
 
ジェネリック「普及8割に」財務省が要請
H27 5/16
(読売新聞)
 
家の水たまり注意
デング熱対策
身近な場所で
H27 5/9
(読売新聞)
 
特定の菌
増えて炎症
アトピー解明
H27 4/22
(佐賀新聞)
 
副作用 
早期対応が肝心
H27 4/22
(読売新聞)

骨再生 歯科向け
18年度製品化へ
H27 4/14
(佐賀新聞)
 
高度救命救急センター
佐賀大病院を指定
H27 4/8
(読売新聞)
 
目の紫外線対策
子どもの頃から
H27 4/7
(佐賀新聞)
 
癌「なりやすさ」
地域分析
H27 3/27
(朝日新聞)
 
がんを尿の匂いで発見
線虫を利用
H27 3/12
(読売新聞)
 
脂肪幹細胞に
「皮膚の元」
H27 2/26
(読売新聞)
 
日本郵便が
医薬品通販
H27 2/24
(朝日新聞)

ジェネリック医薬品 
シェア5割超に
H27 2/3
(読売新聞)
 
採血だけで
がんリスク評価
H27 1/27
(佐賀新聞)

アルツハイマー抗体開発
記憶障害改善に効果
H27 1/12
(佐賀新聞)

65歳以上 5人に1人が認知症に
H27 1/8
(朝日新聞)
 
人口減
最大26万8000人
H27 1/1
(佐賀新聞)
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  善玉働き弱いと心筋梗塞リスク

 特定のたんぱく質や脂質結合した善玉コレステロール(HDL)の働きが弱いと心筋梗塞などのリスクが高まることを、大阪の国立循環器病研究センターチームが、家族性高コレステロール血症(難病)患者の血液を使った実験で解明し、国際専門誌電子版に発表した。家族性高コレステロール血症とは「悪玉」と呼ばれるLDLコレステロール値が生まれつき高く、若くして動脈硬化性疾患のリスクが高まる。チームは家族性高コレステロール血症の患者約220人のHDLを採取し実験した。チームの病態代謝部長の斯波真理子部長は「血中のコレステロールを取り除くHDLの機能を調べることで、心筋梗塞など動脈硬化性疾患発症の診断指標や予防法を開発できる可能性がある」と話す。

  H27 12/24 (佐賀新聞)
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  肺塞栓症に2つの新薬

 足の静脈にできた血の塊がはがれて肺の血管が詰まり、呼吸困難などを引き起こす「肺塞栓症」に昨年から新しい治療薬が登場した。従来の治療薬は血管をかたまりにくくする薬で服用時はビタミンKが含まれている納豆や海藻、シソなどを食べてはいけない等の食事制限が必要とされている。だが新薬には、従来の薬と比べ、食事制限が不要になり、また一緒に飲んではいけない薬も減った。ただ価格が高く、効果の持続時間が短い面もある。板橋病院血管外科の前田英明部長は「新しい薬は食事や薬の併用といった問題が少なく、患者にも医師にも安心感がある」と語る。

   H27 12/22 (朝日新聞)


 
  アスピリン大腸がんに効果?

 大腸がんは近年増加傾向にある。国立がんセンターの推計では、2015年の新規患者は約13万6千人で、がんの中で最も多い。死亡者数では肺がんについで2位。国立がん研究センターと京都府立医大などのチームは解熱鎮痛剤、血栓を作りにくくする薬として使用されているアスピリン(医師が処方する錠剤「バイアスピリン」)を飲んで大腸がんの発症や、がんになる可能性の高い大腸ポリープの再発を予防する効果があるかを確かめる臨床研究をまとめた。
研究は、大腸がんになる恐れのあるポリープを切除した40〜69歳が対象。
アスピリンは臓器の炎症を抑える作用が予防につながる可能性が指摘されているが、詳しい仕組みは不明。脳出血などの副作用の恐れもあり、研究代表の京都府立医大の石川秀樹特任教授は「自己判断で飲むのは絶対に避けてほしい、また将来的な予防法確率と仕組みの解明につなげたい。」と話した。


   H27 12/1 (佐賀新聞)
 
  薬剤師会 佐賀大で臨床研修 「かかりつけ薬局」へ連携
 
 佐賀県薬剤師会は、薬局に勤務する薬剤師の臨床研修制度を11月から始めた。佐賀大医学部付属病院で2か月間、無菌調剤室での抗がん剤の調剤や注射薬の管理をはじめ、病棟業務など薬局では経験できない業務を幅広く経験する。佐賀県内は人口10万人当たりの薬局数が全国最多で、中でも病院前で開業する「門前薬局」が多い。服薬情報を一元的に把握し、在宅医療にも対応する「かかりつけ薬局」への機能強化が課題で、大学と連携して薬剤師の専門性向上に取り組む。佐賀県薬剤師会は「在宅医療では薬剤師は医師との橋渡し役を期待されており、病院との連携強化が欠かせない」と研修制の狙いを話す。

  H27 11/24(佐賀新聞)


 
  乳がん発見率1.5倍

 女性のがんで最も多いとされる乳がんは、近年若年層も含め年々増加傾向にある。東北大の大内教授(腫瘍外科学)らの研究チームは全国40代女性約7万3000人を、乳がん検診で推奨されるマンモグラフィー(乳房エックス線検査)の単独群と、マンモグラフィーと超音波の併用群とに分け、検診と精密検査を経てがんと確定した症例を比較し、がんの発見率が約1.5倍に高まったと発表した。乳がん検診に超音波検査の併用が有効である可能性を大規模調査で示したのは世界初という。死亡率の低下につながるか、今後も追跡を続けるとしている。

  H27 11/6(佐賀新聞)

 
  高齢者のてんかん

 てんかんは人口千人当たり5〜10人にみられる比較的多い病気。徳島県小松島市の開業医の白河裕志さんは「子供の病気というイメージが強いがl高齢者にも多い」と言う。高齢者のてんかんは、発作でけいれんを伴わない事が多く、記憶障害の症状が認知症に似ており、誤診されることもあるという。また、「脳卒中など脳血管障害の病歴がある場合は、そのことを医師に伝えて欲しい」と話している。今は、薬で症状が期待できるため、家族など身近な人が発作に気付き、早めに治療につなげることが大事だ。

  H27 11/3(佐賀新聞)

 


  70代後半の体力 過去最高

 体育の日を前に、スポーツ庁は11日に2014年度の体力・運動能力調査の結果を発表した。調査項目を点数化した合計点は、高齢者と青少年の多くの年代で向上傾向が続き、現行方式になった1998年度以降、75〜79歳、16,13歳のいずれも男女で過去最高だった。
 スポーツ庁は向上の背景に、健康志向の高まりもあるとみている。
 高齢者は運動習慣がある人ほど高評価で「健康や日常生活の基本動作の維持に、運動の習慣は重要だ」としている。青少年については「学習指導要領改定で体育の授業が増え、学校の取り組みの成果が出ている」と分析した。

   H27 10/11(佐賀新聞)
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  精子動かす物質特定

 
大阪大や筑波大のチームは米科学誌のサイエンス電子版に精子と卵子と受精するのに必要なたんぱく質「精子カルシニューリン」をマウスの実験で特定したと発表した。このたんぱく質は、免疫にかかわりマウスや人の全体にあるが、大阪大の伊川正人教授(生殖生物学)らのチームは精子だけに存在するタイプを特定。精子カルシニューリンが作られないようにしたマウスを作製したところ、精子が尾を十分に曲げられなくなって動き悪くなり、卵子を取り囲む透明体を通過できなくなり不妊になった。また、チームは、通常の雄マウス数匹に、精子カルシニューリンの動きを弱める作用がある免疫抑制剤を2週間投与すると徐々に精子の尾が曲がらなくなり、雄と交尾しても妊娠しなくなった。投与をやめると1週間で生殖の能力が回復した。伊川教授は不妊症のメカニズム解明に役立つ成果とし、「男性用避妊薬の開発につながる可能性もある」と話した。

  H27 10/2(佐賀新聞)

 
  80歳以上が1000万人超に

 総務省は敬老の日を前に人口推計を発表した。推計によると65歳以上の高齢者は9月15日時点で前年に比べて89万人増の3384万人だった。また、このうち80歳以上は前年より38万人の増の1002万人となり、初めて1千万人を超えた。65歳以上の高齢者が総人口に占める割合は26.7%で過去最高を更新した。国立社会保障・人口問題研究所の推計では65歳以上の割合は2040年には36.1%に達する見込みで社会保障費の膨張への対応が急務となっている。

  H27 9/21(佐賀新聞)

  
  がん厳しい5年生存率

 国立がん研究センターは14日、2007年にがんと診断された患者が診療連携拠点病院で治療により5年後の生存率を病名別に公表した。主ながんの5年生存率は、乳がんでは92.2%、大腸がんは72.1%、胃がんは71.2%と比較的高く、肝臓がんでは35.9%、肺がんは39.4%と厳しい状況が明らかになった。また、ほかの臓器も含めすべてのがんを合わせると64.3%だった。年齢構成や発見時の進行度なども公表した。生存率が低く、早期で発見できた人がすくなければ、検診の受診率の向上に力を入れるなど、宅度道府県の対策を点検する契機にしてほしいという。

  H27 9/15(佐賀新聞)

  
 がん患者就労 国が支援 来年度から

 厚生労働省は、現役世代のがん患者が治療を受けながら働き続けられるよう、全国のがん診療連携拠点病院にハローワークの職員を出張させ、患者の就労支援に当たらせる方針を決めた。ハローワークの「就職支援ナビゲーター」が定期的に出張して、通院や治療の副作用など働き方の制約にも配慮しながら、就職や転職の相談に応じ、希望に合う企業の求人情報を探し、企業側と勤務条件について話し合うなど職場への定着も支援する。がんと診断された患者の3割が解雇されたり、依願退職したりしている現状を踏まえ、患者が仕事と治療を両立させやすい環境つくりを整備するのが狙い。

   H27 9/7(佐賀新聞)
 
 ピロリ菌と委縮性胃炎ない人 胃がんリスク極めて低い

 
国立がん研究センターのチームは2日、血液検査でピロリ菌と委縮性胃炎のいずれもないと判定されてた40〜70歳の人が10年間で胃がんになる確率は0.04〜0.63%と極めて低い
とする大規模調査結果を発表した。この検査はABC検診と呼ばれ、胃がんのリスク判定や除菌の判断材料として、自治体や企業の健康診断で広がっている。


   H27 9/3(佐賀新聞)                 ページのTOP
 
  赤ちゃん誕生 1万2000人増 5年ぶり前年超えも

 厚生労働省の人口動態統計速報で、今年1〜6月の上半期に誕生した赤ちゃんは50万8802人で、昨年同期と比べ約1万2千人多かったことが27日分かった。年間出生数は1949年の約270万人を頂点に減少傾向が続くが、下半期の7〜12月も同様のペースで推移すれば、2010年以降5年ぶりに前年を上回る可能性もある。専門家からは「経済状況の好転や国の少子化対策が影響した」との指摘も出ているが、出産世代とされる10代後半から40代の女性の人口は今後も減少が予想され、厚労省は出生減に歯止めがかかるか慎重に推移を見守っている。

  
H27 8/28(佐賀新聞)
 
  終末期医療 全国で支援

 厚生労働省は、治療によって回復の見込みがなく死期が迫った場合に、患者・家族の不安や悩みを聞き、看取りを含む終末期医療の選択など必要な情報を提供する相談支援チームの整備事業を、来年度から全都道府県で実施する方針を固めた。
 高齢化率25%、平均寿命が80歳を超えた日本は、年間死者数が120万人に上がる。厚労省は事業を通じ、「多死社会」を見据えた終末医療の在り方を検討、将来の医療・介護提供体制見直しにもつなげる考えだ。支援チームの相談員は、本人が本当に望む最期を迎えられるよう、患者と話し合い、医療方針の決定にも関与する。来年度予算の概算要求に、相談員養成の研修費用など約1億円を計上する。なお支援チームは全国200カ所程度の医療機関に置く方向で検討中だ。

   H27 8/24(佐賀新聞)

 
  パーキンソン病 画像診断で特定

 東北大と徳島大のチームは手足が震え、体がこわばるパーキンソン病にかかったマウスで、脳の神経活動に異常が出ている領域を磁気共鳴画像装置(MRI)で突き止めたとが発表した。 パーキンソン病は神経伝達物質のドーパミンが減少して発症することが知られているが、ドーパミンが減ると脳内でどのような神経活動の変化を引き起こすのか、よく分かっていなかったと東北大の神経生理学の小山内准教授は話す。また同教授は「パーキンソン病は症状を見て診断しているのが現状だ。将来、MRIを使った診断が可能になれば、症状が出る前の早期発見につながる」と話している。

  H27 8/11(佐賀新聞)

 
  熱中症搬送増加 7300人超え、3人死亡

 総務省消防庁は28日、20〜26日の1週間に、全国で7392人が熱中症で救急搬送されたとの速報値を発表した。搬送時に3人が亡くなった。四国や東北南部など梅雨明けした地域が増え、各地で気温が上昇したためとみられウ。気象庁によると26日には今年最多の129地点で最高気温が35度以上の猛暑日を記録した。おもに65歳以上の高齢者が46%を占めた。死亡は千葉、石川、佐賀の各一人。消防庁は小まめな水分補給や室内の適切な温度管理を呼び掛けている。

  H27 7/29(佐賀新聞
)                 ページのTOP

 
  生活習慣入力でがんリスク判定 国立がんセンター

 国立がん研究センターは、45〜74歳の男女を対象に、今後10年間にがんにかかるリスクを算出して表示するプログラム「5つの健康習慣によるがんリスクチェック」をウィブサイト上で公表した。チェックリストには@禁煙 A飲酒 B食事の塩分 C肥満度(体格指数=BMI)D運動習慣など、生活習慣に関する質問に、年齢と性別を加えた10の質問に対する答えを選択肢から選び、数値を入力すると、判定結果がパーセントで示される。
自分の判定結果を、望ましい健康習慣をすべて実施した場合や全く実行しなかった場合のリスクも比較できるほか、生活習慣を改善するとリスクがどの程度減るかも算出してくれる。こうしたチェックの過程で各自の生活習慣を振り返ってもらい、がん予防の動機づけにづるのが狙い。同センターは、過去約20年にわたって国内の約10万人を追跡し、さまざまな生活習慣と実際のがん発展との関連を調べる研究を続けている。
がんリスクチェックのURLはhttp://epi.ncc.go.jp/riskcheck/

   H27 7/28(佐賀新聞)

   
  介護2割負担 8月開始

 一定以上の所得がある高齢者を対象に、8月1日から介護保険サービス利用時の自己負担が1割から2割に引き上げられのを控え、市町村が該当者に通知を送り始めた。だが、「負担倍増」の通知に驚いた人からの問い合わせや苦情が自治体窓口に相次いでいる。使うサービスを減らす動きも出ており、介護現場が混乱する恐れがある。2割負担になるのは原則、年金収入のみの場合で、年280万円以上の人。65歳以上の約20%が該当するが、実際に対象となるのはサービス利用者のうち10%程度の約60万人とみられる。

  
H27 7/23(佐賀新聞)

 
  アトピー治療に朗報

 アトピー性皮膚炎は国民の1割が患っているとの厚生労働省の報告がある。九州大学院の研究グループはアトピー性皮膚炎による肌の慢性的なかゆみは、脊髄にある特定の細胞が活性化して起こされていると突き止め発表した。神経系の観点から、かゆみが増幅するメカニズムを明らかにしたのは初めて。現在の治療法は皮膚の炎症を抑えるのが主流で、かゆみを直接鎮める薬はないという。かゆみがあると患部を引っ掻くことで肌が損傷して症状が悪化するため、治療の障害となっている。九州大学院薬学研究の責任者、津田誠教授は「従来の薬に加えてかゆみを抑える新薬もできれば、かなりの確率でアトピー性皮膚炎を治すことができる」と期待している。

  H27 7/21(佐賀新新聞)

 
  「認知症改善できる」 コーヒーや茶 有効

 佐賀市の佐賀女子短大の長谷川名誉教授が、自らの研究成果をもとに「認知症は改善できる」として「認知症になってもあきらめないで」と呼びかけた。アルツハイマー病のマウスや老人を対象にした実験で、認知機能低下を引き起こす「ホモシステイン酸」という物質を突き止めたことを紹介。運動や緑黄色野菜の多い食事、ストレスの少ない生活、コーヒーやお茶を飲む習慣などでホモシステイン酸の血中濃度を低くでき、認知機能も改善できるとした。また、「ホモシステイン酸だけが問題ではないかもしれない」と断りながら、「中等度の認知症であれば健常者と同じように社会活動ができるまでに改善できる。発症したら早目の処置で元にもどれる可能性もある。あきらめないで」と訴えた。

  H27 7/3(佐賀新聞)

 
  ウイルス感染糖尿病 影響遺伝子発見

 九州大学院医学研究院の永淵正法教授らは、ウイルスが原因で感染したとされる「1型糖尿病」発症に関係する遺伝子を、マウス実験で発見した。また、肥満や運動不足など生活習慣が影響する「2型糖尿病」に関しても同じ遺伝子の変異が見られことから、1型と同様にウイルス感染が発症に一因になることも解明した。30年以前からもウイルス感染で糖尿病を発症する可能性は指摘されていたが、証明が難しかった。特に、1型糖尿病患者の場合、風邪の症状の後に発症した患者の13.7%に遺伝子異変がみられ、ウイルス感染による発症のリスクの高さを示していた。研究成果は、糖尿病を引き起こすウイルスの発見や予防法確立につながるとして期待される。

  H27 6/28(佐賀新聞)

                            ページのTOP          
 
  妊婦2万人超が感染 クラミジア推計

 国内の妊婦約32万人を対象にした大規模調査で、流産や早産につながる恐れのある性感染症「性器クラミジア」に2.4%が感染していることが、公益財団法人「性の健康医学財団」の集計で分かった。性器クラミジアは、国が指定する5種類の性感染症の中で患者数は突出しており、国内の感染症の中で最も広がっているとみられる。自覚症状がないことが多く、致命的ではないが、不妊症の原因になるほか、妊婦が感染すると流産、早産につながる可能性がある。今回の調査では、若年層で割合が高いことが判明した。同財団の泌尿器科学の熊本悦明札幌大名誉教授は「若い妊婦を中心に想像以上に広がっている。一般女性も相当数が感染していると推定される」と話した。

  H27 6/21(佐賀新聞)

 
  在宅患者30万人増
 

 
内閣官房の有識者調査会は、25年には75歳以上の後期高齢者は今より500万に増えると見通しだが、入院治療の効率化で医療費の抑制を図るとした。また、政府は15日、2025年に必要となる全国の医療機関の入院ベット(病床)数の推計を正式発表した。現在の入院中心の医療体制から、在宅医療への転換を図ることで、必要な病床数を現在より1割以上削減可能とする一方、新たに30万人以上の患者を在宅医療で対応するとした。各都道府県は、この推計値を土台に、10年後に向けた地域ごとの病床数の見直しに着手する。

 
 H27 6/16(読売新聞)
 
 
  「ばんそうこう型」皮膚開発

 佐賀大学などの研究チームが、徳薬品工業(鹿島市)と共同でばんそうこ型の人工皮膚を祐開発した。重度のやけどなどの応急処置として簡単に貼ることができ、皮膚の損傷による激しい脱水症状や感染症の危険を抑えながら、損傷が目立たないように治せるという。また、長期保存が可能なため、実用化されれば、高度な医療機関に限られれていた重度のやけどなどの応急手当が、救急拠点など可能になる。佐賀大学医学部病因病態科学講座の青木茂久准教授は「本格的な皮膚移植の”つなぎ”として有効で、傷口がきれいに治るなど可能性が広がる」と話す。共同開発に携わった祐徳薬品工業は2022年をめどに医療用として実用化をめざしており、“佐賀発”の再生医療技術に期待がかかる。

  H27 6/14(佐賀新聞)

 
  医療機関で情報共有へ 診療効率化に期待

 
佐賀県の医療センター好生館は患者の検査結果などの診療情報を連携医療機関と共有するネットワークシステム上に、医師の所見などを記したカルテ記事の公開を本人の同意があれば閲覧できるシステムを本年度から始めた。かかりつけの医師が、患者を同館に紹介した際に返事を待たずに詳細に病状の把握ができ、「地域完結型」の医療充実につながるという。ネットワークシステムは2009年3月にスタートした「県診療録地域連携システム(ピカピカリンク)」で、佐賀県内の182の医療機関や薬局が参加している。情報共有により、投薬や検査の重複を防ぎ、診療の効率化や医療費削減につながらと期待されている。システムにまだ参加していない医療機関からの問い合わせも増えており、今後は在宅での介護などを見据えて、システムの対象施設を介護施設まで広げるかどうかも検討している。同館の林田副館長は、これまで以上に内容の濃い情報を共有することができ、医療連携の深まりが期待できる」と話ている。

   
 H27 6/4(佐賀新聞)
 
  タバコで命なくさないで 5月31日「世界禁煙デー」

 世界保健機関はここ数年、たばこ業界に宣伝活動を抑え込むキャンペーンに取り組む。たばこの煙には少なくとも70種類の発がん物質をはじめ数多くの有害物質が含まれ、がんのほか循環器や呼吸器、消化器などで起こるさまざまな病気になることが研究で分かっている。2007年に喫煙が原因で亡くなった人は12万8900人と推定され、全ての危険因子の中で最も多かった。たばこ対策に取り組む大阪府立成人病センターの田淵医師は「ニコチン依存症のため健康やお金を犠牲にして、たばこを吸わされている。それに気付いて、たばこ産業に搾取されている状態から抜け出てほしい」と話す。

   H27 5/26(佐賀新聞)

                             ページのTOP   
 
  脳こうそくの血行再建術

 脳こうそくは、脳の血管が詰まって脳細胞が障害を受け命に関わる疾患。治療は発症から早ければ早いほどいいが、まず2005年から使えるようになった「tPA」の血管溶解剤を使う。効果がない時には太ももから脳血管内に入れたカテーテルという細い管の先に付けた器具で、血流再開を試みる「血管内治療」をする施設が増えている。最近は網状の金属でできたトンネル「ステント」で患部を広げて血流を再開させるとともに、詰まった血栓を回収・除去する血行再建術が効果を上げている。「9割前後も血栓が取れ、血流再開が可能だ」と東京都の総合東京病院の脳血管内治療センター長の渡邉貞義院長は話している。

  H27 5/19(佐賀新聞)

 
  ジェネリック「普及8割に」…財務省が要請

 財務省は15日、医療費を抑えるため、新薬より安くて効き目が同じとされる後発医薬品(ジェネリック)の普及目標(2017年度)を現在の60%から80%に引き上げるよう、厚生労働省に求めた。政府の歳出改革を検討する行政改革推進本部の作業部会で示した。財務省によると、国内のジェネリック普及率は13年時点で46・9%にとどまり、米国(約90%)やドイツ(82・5%)、イギリス(75・2%)に比べて低い。厚労省は作業部会で「製薬会社の供給能力に限界があり、達成は難しい」と難色を示した。

  H27年5月16日 (読売新聞)

 
 
 家の「水たまり」注意…デング熱対策、身近な場所で

 
国立感染症研究所(東京)は、蚊が媒介して感染するデング熱が発症する季節になり、幼虫駆除などの対策を求める手引を作成して地方自治体に配布した。
 家の水たまりや花壇の植木鉢の受け皿などにたまった雨水などが、幼虫の発生源になるため、住民等にも協力を呼びかけた。昨年夏には約70年ぶりに国内感染が確認された。
デング熱の原因であるデングウイルスを媒介するヒトスジシマカは例年、5月中旬から活動を本格化させる。手引では、感染が起きやすい「リスク地点」として、東南アジアなどの流行地から多くの人が訪れる公園や観光施設などを示し、雨水を集める升に、蚊の幼虫がいれば成長抑制剤を入れたり、成虫の生息数を調べたりすることを求めた。植木鉢の受け皿、庭先のバケツ、古タイヤなどが幼虫の発生源になるため、週に1度は容器にたまった水を捨てるなど、地域での取り組み例も紹介した。

  H27年5月9日 (読売新聞)

 
  特定の菌、増えて炎症 アトピー解明

 慶応大などのチームが、アトピー性皮膚炎の症状は、皮膚で特定の細菌が異常に増え、常在菌のバランスが崩れて引き起こされることをマウスの実験で確かめたと発表した。皮膚の細菌の偏りと炎症との関係を初めて明らかにしたという。これまで、皮膚の炎症を起こす原因としてダニやほこり、ストレスなどが候補に挙げられてきたが、チームは数万種類の細菌が存在している正常なマウスと遺伝子操作でアトピー性皮膚炎を再現したマウスに黄色ブドウ球菌などに効く抗生物質の飲ませ、皮膚細菌が正常マウスと同じように多様化し、炎症が治まった。また、様々な細菌を接種すると、黄色ブドウ球菌が最も強い皮膚の炎症を起こし、ぜんそくや食物アレルギーを促進することが判明した。チームによると、人間の皮膚も腸内細菌のように常在菌がバランスを保っていて、このバランスがくずれて皮膚炎が起こっている可能性があるという。
米国立衛生研究所の長尾主任研究員は「新たな治療法の開発に役立つ」としている。

 H27 4/22(佐賀新聞)

 
 市販薬での副作用 早期対応が肝心

 市販薬での副作用報告が2009〜2013年度まで1225症例と消費者庁が発表した。これらのすべてが副作用と確定したわけではないが、副作用が疑われた薬は、風邪薬や解熱鎮痛剤が最も多く、特定のメーカーに偏ってはいなかった。主な重い症状には、スティーブンス・ジョンソン症候群、間質性肺炎、肝障害などがある。いずれも、はっきり原因はわからないが、薬のアレルギーと考えれられている。市販薬のリスクに詳しい慶応大の望月教授は購入時の注意点として、添付文書の使用上の注意をよく読むこと。医療機関を受診する時と同じように、症状の出方、持病の有無、服用している薬、飲酒・喫煙などの生活習慣についても薬剤師に詳しく伝え購入することが重要だとしている。また、副作用の初期症状を知って早めに対応するこも重要。医薬品医療機器総合機構は「くすり相談窓口」を開設し、副作用などの問い合わせに応じている。

 H27 4/22(読売新聞)

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 骨再生材 6月臨床試験 歯科向け、18年度製品化へ
 
 東洋紡は、老齢化などで細くなったり欠けたりした骨の再生を促す「骨再生誘導材」の臨床試験(治験)を、東北大と共同で6月から始めると発表した。歯科や口腔外科分野が対象で、2018年どの製品化を目指す。骨再生誘導材は、骨の主成分であるリン酸カルシウムの一種とコラーゲンから作る。骨を再生させたい場所に埋め込むと、周囲の骨細胞が増殖し、半年ほどで骨に置き換わるという。東北大大学院医工学研究科の鎌倉教授は「治験結果次第で、整形外科や脳外科分野にも展開したい」と話している。

 H27 4/14(佐賀新聞)

 
 高度救命救急センター 佐賀大病院を指定

 佐賀県は、佐賀大医学付属病院を重いやけどや重度の怪我、急性中毒などに陥った救急患者を受け入れる「高度救命救急センター」に県内で初めて指定した。近年は危険ドラッグの薬物中毒の搬送事例が増加している事から危険ドラッグ患者の受け入れにも独自に対応する。6月から運営を開始する予定。九州では福岡県久留米市、大分県由布市の病院に続き3カ所目。全国では昨年7月現在で32施設が指定を受けている。
県の医務課では「佐賀大病院の指定で、県内の救急医療のさらなる充実につながる」と話している。

  H27 4/8(読売新聞)


 
 目の紫外線対策 子どもの頃から

 春から夏に向けて強くなる紫外線。肌と同じに注意したいのが目への影響。最近の研究で、子どもの頃から目に大量の紫外線を浴びると急速に目の老化が進み、比較的若いうちから白内障や老眼になる可能性のあることが分かってきた。金沢医大の佐々木教授は昨年、東アフリカのタンザニアで紫外線と眼疾患の関係を探る疫学調査を実施、タンザニアと石川県の調査データと比較している。佐々木教授は紫外線の強い屋外で長時間遊ぶときは帽子をかぶり、メガネやコンタクトレンズも併用すると高い高い予防効果が得られます」とアドバイスしている。「将来の眼疾患を予防するため、小児期から十分な紫外線対策を講じてほしい」と注意を呼び掛けている。

  H27 4/7(佐賀新聞)


 予想と違うウイルス流行 今冬のインフルエンザ

 国内にインフルエンザ流行は昨年11月下旬に始まり、今年3月8日までに全国で推定約1395万人が医療機関を受診した。この時期までの累計受診者数は過去4シーズンで最も多かった。ワクチンを打ったのにインフルエンザにかかってしまった。今冬はこうぼやいた人が例年より多かった。世界保健機構(WHO)の予測と違うウイルスが北半球の流行で主流となったためだ。感染症に詳しい川崎市健康安全研究所の岡部所長は「インフルエンザワクチンに限界はあるが、ハイリスクの人の重症化を防ぐツールとしての重要性は変わらない」と言う。また、流行株がワクチンとずれていることをシーズン中に早めに注意喚起すれば、治療で医師が参考にできつ。日本でもこうした方法を可能にすべきが」と話している。

 
H27 3/31(佐賀新聞)
 
 胃がん・・・日本海側、肝がん・・・山梨・西日本
  「なりやすさ」地域分析 国立がんセンター

 国立がん研究センターは26日、主ながんの種類ごとに、がんのなりやすさを示す罹患状況を全国平均と比べた地域別の分析結果を初めて発表した。全国平均と比較できるのは、2011年に地域がん登録のデータを提出した40都道府県のうち、精度が十分ではなかった、鹿児島県を除く39都道府県。発表によると、胃がんのほか、肝がんは山梨県と西日本地方、大腸がんは北海道、東北、山陰地方が罹患率が高かった。肺がんは、男性が北海道と青森県、近畿地方で高かった。胃がんは食塩の摂取量が多い地域、肝がんは肝炎ウイルスの感染者が多い地域と重なる傾向があったという。厚生労働省の人口動態統計をもとにした死亡率とも比べた。地域別の罹患状況は4月中に情報センターのウェブサイト「がん情報サービス」(http://ganjoho.jp)に掲載される。

 H27 3/27(朝日新聞)

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 がんを尿の匂いで発見・・・九大など、線虫を利用

 九州大理学部の広津助教、伊万里有田共立病院の園田外科部長らの研究グループは、わずかな匂いをかぎ分けることのできる線虫の性質を利用し、患者の尿でがんの有無を調べる方法を開発したと発表した。
 線虫はアニサキスなどで知らる体長1ミリ程度の寄生虫で、実験材料としてよく用いられ、特定の匂いに集まったり、匂いから逃げたりする性質がある。課題は何の癌か分からないことだが、すでに大腸癌などいくつかのがんについて特定できる線虫を作製できてるという。導入には線虫の培養装置などがあればよく、従来のがんの血液検査などに比べ、1件数百円程度の安価で済むとしている。日立製作所などと共同で検診システムの開発に取り組む。

 H27 3/12(読売新聞)

 
 脂肪幹細胞に「皮膚の元」・・・順天堂大グループ確認

 順天堂大皮膚科の池田志斈教授のグループが、皮膚(表皮)のもとになる歳オブが体の脂肪の中に含まれる幹細胞に存在することを確認したと発表した。同グループは、これらの細胞を使い、重い皮膚病や皮膚の老化を防ぐ治療法の開発につなげたいとしている。池田教授は「脂肪の幹細胞は比較的分離や培養がしやすい。角化細胞の元になる細胞をつくれば皮膚に水膨れなどができる表皮水疱症の治療や、一般の人の皮膚の老化を防ぐ研究への応用が可能だ」と話している。

 H27 2/26(読売新聞)

 
  日本郵便が医薬品通販

 日本郵便局は23日、通販サイト「郵便局のネットショップ」で、医薬品も売り始めた。当面は、リスクが高い1類以外の通販可能な市販薬、化粧品、日用品など約7千商品を扱う。ドラッグストア大手のココカラファインが販売者になる。

 H27 2/24(朝日新聞)

 
  ジェネリック医薬品、シェア5割超に

 後発医薬品(ジェネリック)の2014年度の7〜9月期の占有率が51.3%となり、四半期ごとの集計では初めて50%を超えたことが、日本ジェネリック製薬協会の調べでわかった。ジェネリック医薬品とは先発薬の特許が切れた後に発売される医薬品で、価格も安く効果も同じとされている。
 厚生労働省はこの後発医薬品を17年度末までに、使用率60%に引き上げる目標をあげている。占有率は、後発医薬品のある薬剤のうち、後発医薬品を使っている割合を出荷数量でみたもで、同協会によると、13年度が45.1%で、14年度4〜6月期も49.8%と増加傾向にあるとしている。
 
  H27 2/3(読売新聞)


   
  採血だけでがんリスク評価

 血液中に含まれる20種類のアミノ酸の濃度を測定・解析し、そのバランスの変化から、がんの可能性を探る検査を導入する施設が増えている。この検査は「アミノインデックスがんリスク スクリーニング(AICS)」と呼ばれる。味の素が開発した技術を臨床応用したもので、現在、男性は胃、肺、大腸、前立腺の4種類。女性は胃、肺、大腸、乳房の4種類に加えて子宮頚がん、子宮体がん、卵巣がんのいずれであるリスクを評価できる。検査は1回5ミリgの採血だけで複数のがんを同時に調べられる簡便さが特徴。受診者はリスクが高いと判定されたがんに絞って次のステップである精密検査を受けられる。味の素によると、実施する医療機関は現在全国に約900か所で、年を追うごとに増えており、受診者数は延べ約9万に達している。

H27 1/27(佐賀新聞)

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  アルツハイマー抗体開発 記憶障害改善に効果

 脳にアミロイドベータという物質の影響で、異常なたんぱく質「タウ」タウがたまり、神経細胞が死んで記憶障害などが起こりアルツハイマー病発症する。この異常なたんぱく質「タウ」を減らす抗体を大阪私立大の富山准教授(脳神経外科)のチームが開発し、マウスでの記憶障害の改善に成功したと発表し、治療薬作りにつなげたいとしている。アミロイドベータが蓄積すると、アルツハイマー病を発症する10〜20年前に脳内に老人斑ができ始める。老人斑が検出された時点でアミロイドベータを減らす投薬を開始する研究が進んでいる一方で発症に直接影響するとみられる「タウ」を標的にした薬に開発も注目されており、富山准教授は「将来は両方の薬を併用することで予防したい」と話す。
 
  H27 1/12(佐賀新聞)


  
65歳以上、5人に1人が認知症に 2025年推計

 
認知症の人の支援を進めるため政府が策定する「認知症国家戦略」の全容が7日、明らかになった。2025年には65歳以上の約700万人が認知症になるとの新たな推計を示し、本人や家族の視点を重視した施策を進めるとしている。今月中にも正式に決める。
 厚生労働省が国家戦略案で示した推計によると、65歳以上の認知症の人は12年時点で462万人。およそ7人に1人だ。これが団塊の世代が75歳以上になる25年には、65歳以上の5人に1人にあたる700万人前後に増えるという。
 国家戦略案は25年までを対象期間とする。基本的な考え方として「認知症の人の意思が尊重され、住み慣れた地域のよい環境で自分らしく暮らし続けることができる社会の実現を目指す」とした。そのために若年認知症施策の強化など七つの柱を掲げた。


  
H27年 1/ 8(朝日新聞)
 
  人口減 最大26万8000人  

 厚生労働省が1日付けでまとめた2014年の人口動態統計年間推計によると、日本人の死亡数は出生数を26万8000人より上回り、8年連続の自然減となった。減少幅は13年より約2万9000人増え、自然減の数は統計を取り始めた1899年以降、最大となった。2014年に生まれた赤ちゃんの出生数は前年比2万9000人減の100万1000人と過去最少となった。厚生労働省は、「子供を産む女性の数が減少傾向にあるので、今後も出生数の減少は続く」とみている。

   H27 1/1(佐賀新聞)

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